ステマ疑惑で炎上の『ワンピース』非公式アートプロジェクト・BUSTERCALL　窓口担当者は「関係各所に確認中」のためノーコメント（1/2 ページ）

　漫画『ワンピース』の非公式アートプロジェクトと称する「BUSTERCALL（バスターコール）」が批判を集めていた件で、主催側の窓口担当者は「公式Instagram上で声明を出す予定ではあるが、現時点でめどが立っていない」と明かしました。ねとらぼでは3月13日より同窓口のPR代理店に質問を行っていましたが、「関係各所に確認中のため」との理由で回答が得られていませんでした。

• 【3月27日追記：ジャンプ編集部が関与を認め謝罪したため別途記事を掲載しました】

　BUSTERCALLプロジェクトには国内外約200人のアーティストが参加。原作から着想を得たイラストや造形物など、さまざまな二次創作作品がInstagram上で公開されていました。

　参加者には著名なアーティストも含まれ、これまでにロサンゼルスと上海で展示会を開催済み。日本でも展示会を予定（※新型コロナウイルスの影響で開催延期）するなど、「非公式」な企画としては大規模な展開を行っていました。

　ところが、同企画は「非公式」をうたっているにもかかわらず、2019年9月には『ワンピース』の作品公式Twitterアカウント「ONE PIECE スタッフ【公式】（@Eiichiro_Staff）」を通じて企画スタートの告知活動を行っていました。

　「@Eiichiro_Staff」では、アカウント名が突然「BUSTERCALL【公式】」に切り替わるといった、アカウント・ジャック風（？）の演出で情報を発信。第三者によるジャックが事実であれば不正アクセスに当たり犯罪となりますが、その後作品公式アカウントがジャックの件に言及していないのを見る限り、本当に不正アクセスだった可能性は極めて低そうです。

　逆にいえば、作品公式側と結託して行ったコラボレーションなのだとすると、「非公式」であるという企画の前提が崩れてしまい、ステマに当たる可能性が高くなります。

　こうした疑問点が、Webメディア「KAI-YOU」が3月11日に掲載したプロジェクト担当者へのインタビューを受けて再注目されることに。記事の公開後、BUSTERCALL側とKAI-YOU側の双方に批判が集まり、いわゆる炎上状態となっていました。

企画者のインタビューにより炎上状態に

　BUSTERCALLの企画担当者はKAI-YOUの記事で、『ワンピース』のグッズやアニメのクオリティーが「世界一の漫画にしては低い」と発言した上で、「自分たちでカッコいいコンテンツをつくってしまえ」という考えから、あくまで公式は関与しておらず、非公式な活動としてプロジェクトを立ち上げたのだと説明。また、プロジェクト内で製作したグッズなどにより収益を得るつもりはないと説明していました。

　記事公開の翌日、KAI-YOUは批判に応える形で追記文を掲載。インタビューにあたりBUSTERCALL側から金銭は受け取っておらず、記事はステマに当たらない点と、一部寄せられていた「BUSTERCALLプロジェクトは著作権を侵害しているのではないか」といった指摘に対し「法律上二次創作は認められている」と補足しました。

広告代理店は「関係各所に確認中」のためノーコメント

　KAI-YOUの追記は同媒体の立ち位置を釈明するものではありましたが、他方で「BUSTERCALL」プロジェクト自体への疑問は残る形に。

　WOMマーケティング協議会が定める、いわゆる「ステマ防止ガイドライン（WOMJガイドライン）」では、口コミを使った宣伝において偽装行為※の禁止や、広告主と発信者の「関係性」の明示が重要であると定めています。「BUSTERCALL」プロジェクトの非公式という建前と、作品公式アカウントとの連動には齟齬があり、見る側に「ステマ」を想起させてしまうのも無理はありません。

※現実とは異なる「情報発信者から発せられる情報」や「消費者行動の履歴」を、あたかも現実であるかのように表現すること。

　また、「BUSTERCALL」プロジェクトは広告代理店「イニシャル」をPR窓口として、メディア各社に向けたプレスリリースも配信していました。広告代理店に窓口業務やプレスリリースの送付を委託するには、それなりの費用が必要になるはずですが、こうした活動資金も企画者の持ち出しで、非営利の枠内で行っていたのでしょうか？

　ねとらぼではイニシャルに設置されている「『BUSTERCALL』PR事務局」宛てに、「BUSTERCALLプロジェクトは集英社公認の企画ではないという理解で合っているか」「作品公式アカウントがジャックされた演出はどういう経緯で行われたものか」などの質問を行っていましたが、「関係各所に確認中のため」との理由で回答が得られていませんでした。また、当初は3月19日までに何らかの声明を掲載予定としていましたが、その後24日に、声明公表日のめどが立っていないことを明かしました。