「省エネ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

FAニュース：
EV部品洗浄に最適な機能とスペック、省エネ機能を搭載した精密部品洗浄機
スギノマシンは、精密部品洗浄機「JCC」シリーズの新機種「JCC-MULTI」の販売を開始した。EV部品の洗浄に最適な機能とスペック、省エネ機能を搭載し、eアクスルに対応できるワークエリアを備える。（2023/11/8）

猫、遊びたいvs.ハンモックから出たくない……　葛藤の結果生まれた“省エネ”スタイルの遊びにいいねが集まる！
テイテイ、テイテイ！（2023/10/31）

太陽光：
太陽光発電と家電が連携、快適性と省エネを両立するシャープの新サービス
シャープが同社のクラウドHEMSサービス「COCORO ENERGY」において、太陽光発電システムの電気を家電の運転に有効活用し、電気代を抑制する新サービス「ソーラー家電連携」の提供を開始する。（2023/10/25）

FAニュース：
不良低減と省エネに寄与する機能搭載の全電動射出成形機、OPC-UAに標準対応
住友重機械工業は、全電動射出成形機「SE-EV-S」「SE-EV-S-HD」シリーズを発表した。低い射出圧力と型締力での成形を可能にすることで、不良の低減と省エネにつなげている。（2023/10/25）

信越化が育ててOKIが剥がす：
縦型GaNパワー半導体のブレークスルーに、新技術の詳細と展望
省エネ化／低炭素社会のキーデバイスとして注目されるGaN（窒化ガリウム）を用いたパワー半導体。OKIと信越化学工業のタッグが、その本格的な普及のための課題解決につながる新技術を開発した。同技術の詳細や開発の経緯、今後の展望を聞いた。（2023/10/18）

シャープ、フクロウの省エネ飛行を手本にした「ヒーリングファン」開発中　CEATECで参考展示
シャープは16日、人が心地よく感じる風を生み出す“ヒーリングファン”の試作機を「CEATEC JAPAN 2023」で参考展示すると発表した。（2023/10/16）

CAD：
「ARCHITREND ZERO」の最新バージョンが10月18日発売　2025年の省エネ適合義務化やリノベ需要に対応
福井コンピュータアーキテクトの建築CADソフトウェア「ARCHITREND ZERO」が、新バージョンにアップデートした。Ver.10は、今後のリノベーション需要を見込んだワンストップの業務効率化オプションに加え、省エネやフォトリアルのパース作成といった機能強化も図っている。（2023/10/2）

HEMS：
大阪ガスが提供する遠隔AIを用いた自動VPP制御と省エネ制御のサービス
大阪ガスと大阪ガスの100％子会社のDaigasエナジーは、遠隔AIエネルギーマネジメントシステム「Energy Brain（エナジー ブレイン）」を用いた「自動VPP制御」と「省エネ制御」のサービスを提供している。（2023/9/25）

背景から実務の要点・今後のGXマネジメントまで解説：
改正省エネ法の対応実務のポイント、2024年度からの報告・任意開示にはどう対応すべき？
2023年4月から施行された改正省エネ法。新たに再エネや非化石エネルギーの利用に関する内容を報告書に盛り込む必要があるなど、事業者はこれまでと異なる対応が求めらるようになりました。本稿ではこうした改正省エネ法に対する具体的な対応の要点や、今後の社会情勢を見据えたGXマネジメントのポイントまで解説します。（2023/9/25）

ダイキン、IoTで複数の家電連動させ省エネ性アップ　新サービス提供へ
機器ごとの省エネ性は頭打ちになりつつあるため、連動させることで効率を高め、電気代高騰やカーボンニュートラル（脱炭素）への対応を目指す。（2023/9/21）

JASIS 2023：
30％の省エネ化を実現し水素ガスに対応したGC、小型で2種類のカラムを収納可能
島津製作所は、「JASIS 2023」（2023年9月6〜8日）に出展し、新製品のガスクロマトグラフ「Brevis GC-2050」やGC質量分析計（GC-MS）「GCMS-QP2050」、マイクロプラスチック自動前処理装置「MAP-100」を披露した。（2023/9/8）

電気料金を年100万円削減したケースも：
PR：「空調」の省エネでエネルギーコストを削減　“快適さ”を損なわない対策とは？
いま、企業にはコスト削減や脱炭素への取り組みが求められている。そこで注目したいのが、電気料金の多くを占める「空調」の省エネだ。企業が手間をかけず、快適さを損なわずに既存設備を活用して省エネできる空調制御サービスを紹介する。（2023/9/8）

BIM：
大林組が開発した省エネ情報をBIMから自動抽出する設計支援システム　作業時間半減でZEB認証取得を後押し
大林組は、BIMモデルから省エネ性能計算情報を自動抽出する設計支援システム「SmoothSEK」を開発した。SmoothSEKは、BIMを一気通貫で共有する“BIMワンモデル”で一元化された情報を扱うため、自己検証や外部評価のデータに齟齬がなく、BEI値算出に必要な情報を正確に抽出できる。（2023/8/15）

材料技術：
三菱電機が酸化ガリウムパワー半導体開発に向けウエハー会社に出資
三菱電機は、酸化ガリウムウエハーを開発、製造販売するノベルクリスタルテクノロジーに出資した。省エネ性能に優れた酸化ガリウムパワー半導体の開発を加速することで、脱炭素化の促進に貢献する。（2023/8/14）

BAS：
ジョンソンコントロールズが新設した「データセンター戦略室」に聞く、過去2年で2倍の受注量となったDC建設／保守の強み
ジョンソンコントロールズは、データセンター（DC）のビルオートメーションシステム（BAS）や自動制御設備の設計・施工を統括する「データセンター戦略室」を社内に新設した。省エネ、セキュリティ、BCPなど多様化する顧客の要望に対し、データセンターの基本機能を踏まえた上で、求められるサービスを効率よく提供することを目指す。（2023/8/10）

工場ニュース：
半導体生産で重要なネオンなどレアガスの国内生産強化、大陽日酸が製造設備を新設
大陽日酸と日本製鉄は、共同出資で設立した君津サンソセンターに省エネルギー型最新鋭空気分離装置1基を新設することを発表した。併せて、大陽日酸では、現在は需要の大半を輸入に頼っているレアガス（ネオン、クリプトン、キセノン）の製造装置も設置し国内生産を増強する。（2023/8/9）

非整合反強磁性秩序相に存在：
京大ら、イッテルビウム化合物で中性準粒子を発見
京都大学と広島大学の研究グループは、イッテルビウム化合物「YbCuS2」の非整合反強磁性秩序相に、電気的中性な準粒子が存在していることを発見した。次世代量子コンピュータや省エネルギーメモリデバイスなどへの応用が期待できるという。（2023/8/1）

ヤマダデンキが謝罪　枚方市の省エネ家電買い換え補助金不正で　全額を負担
枚方市は26日、省エネ家電へ買い替えた世帯に交付する補助金事業において、家電量販店のヤマダデンキの一部店舗が関与した不正請求があったと発表した。（2023/7/27）

産業用ロボット：
ABBの高精度大型ロボット新シリーズ、20％の省エネと22のバリエーション展開
ABBは、最大20％の省エネが可能な高精度大型ロボットの新シリーズ「IRB」を発表した。可搬重量150〜310kgまで対応できるラインアップと22のバリエーションを提供し、EV分野など広範な産業の生産性向上に貢献する。（2023/7/14）

省エネ機器：
家庭・中小企業の省エネ促進へ新制度、家電機器にDR機能の搭載などを求める方針に
家庭・中小企業のさらなる省エネ・脱炭素化に向けて、資源エネルギー庁では非化石エネルギーへの転換や、デマンドレスポンスなどへの対応を促す新制度を設置する方針だ。現時点で議論されてる新制度のポイントについてまとめた。（2023/7/7）

施工管理：
現場効率化を支援、山岳トンネル施工管理システム「Hi-Res」を現場展開
安藤ハザマは、ICTにより山岳トンネル工事の生産性を高める取り組みとして「山岳トンネル統合型掘削管理システム（i-NATM）」の開発を推進、その一環として、現場の重機機械・プラントの稼働状況から、省エネルギー化と施工効率改善の支援を行う施工管理システム「Hi-Res」を菅機械工業と共同開発した。（2023/7/5）

データセンターの消費電力削減【後編】
築20年以上のデータセンターを“省エネ施設”に　通信会社Threeが実践する対策
英国の移動通信事業者が、AI（人工知能）技術と仮想現実（VR）技術を使ってデータセンターの消費電力削減に取り組むベンダーと、データセンターの改善を実施。その効果とは。（2023/6/30）

素材／化学インタビュー：
省エネ次世代パワー半導体の開発につながる材料シミュレーションとは
本稿では、文部科学省が主催する「スーパーコンピュータ『富岳』成果創出加速プログラム」の第1回（2020〜2022年度）に採択されたプロジェクト「省エネルギー次世代半導体デバイス開発のための量子論マルチシミュレーション」の概要や成果について、名古屋大学 未来材料・システム研究所 特任教授の押山淳氏に聞いた。（2023/7/5）

調査レポート：
パナソニック ホームズ、住まいに対する意向調査の結果発表
パナソニック ホームズは、住まいに対する意向調査の結果を発表した。住宅において、安全性や快適性、省エネなどを重視する回答が多くなっている。また、Z世代では新築一戸建てへの意向が強くみられた。（2023/6/21）

データセンターの消費電力削減【前編】
通信会社Threeが「データセンターの省エネ化」に使う“2つの技術”
世界各地で増加するデータセンター。その消費電力量の抑制が社会的な課題となっている。英国の移動通信事業者が、築20年を超えるデータセンターを省エネ化するために採用した手法とは。（2023/6/21）

スマートリテール：
省エネ、創エネ、蓄エネ設備を備えたコンビニ店舗で実証実験がスタート
セブン-イレブン・ジャパンは、環境負荷低減店舗の実証実験を本格的に開始した。日立製作所、リコー、サンデン・リテールシステムと連携し、省エネ、創エネ、蓄電の取り組みをさらに進める。（2023/6/15）

FAニュース：
設備の省エネやCO2削減に貢献する、効率クラスIE5の同期リラクタンスモーター
三菱電機は、効率クラスIE5の同期リラクタンスモーターRF-SR形「MELSUSMO」を発売した。レアアースレス設計に加えメンテナンス性が高く、15kW以下のモーター最高レベルの効率性で設備の省エネやCO2削減に貢献する。（2023/6/2）

Windowsのパフォーマンスは1年でどの程度改善したのか？　Microsoftが成果を報告
MicrosoftはWindowsのパフォーマンスと信頼性の向上やアプリの最適化、省エネ設定などの取り組み成果を発表した。デスクトップへのアクセス時間を10％短縮したり、アプリケーションの起動時間を50％以上短縮したりしている。（2023/6/1）

無印良品も「エコな家」づくり　先を行く世界のスタートアップの「住宅の脱炭素化」事情
昨今の世界的な脱炭素の流れを受け、日本でも2025年から全ての新築住宅に省エネ基準適合が義務化されます。日本でも無印良品が「エコな家」づくりを進めていますが、まだまだプレイヤーは多くありません。日本の先を行く世界ではどのようなスタートアップが住宅の脱炭素化に向けて取り組んでいるのでしょうか？（2023/5/31）

悲願の米市場トップを射程圏　ダイキン、省エネ空調で攻勢
省エネ性能の高いエアコンを武器に世界160カ国以上で事業展開する空調世界最大手のダイキン工業。（2023/5/25）

「エアコン買い替えを」──シャープ公式Twitter、販促の“直球ツイート”　東京は連日「真夏日」、電気代高騰で
東京を中心に関東地方や東北地方で連日「真夏日」が続いていることを巡り、シャープの公式Twitterアカウントが、エアコンの買い替えを呼び掛けた。電気料金の高騰が続く中、省エネ性能が高い商品の販売促進が狙いとみられる。（2023/5/18）

男女2000人に聞く：
重視する住宅性能　3位「省エネ」、2位「断熱性」、1位は？
パナソニック ホームズは、住宅購入検討層や将来的な購入検討層を対象に、「住まいに対する意向調査」を実施した。（2023/5/10）

FAニュース：
空調の人追従吹出口システムを開発、省エネと作業環境の改善に貢献
大気社は、空調の人追従吹出口システム「FOLLOAS」を開発した。人の動きに追従して給気方向を変えながら冷風を吹くため、暑熱対策や全体の給気量の低減による省エネとCO2削減効果が期待できる。（2023/5/1）

第7回 ジャパンビルド−建築の先端技術展−：
顔認証の入退出システムで個人ごとの温度や明るさも自動設定、アズビルが提案するプラスαの空調ソリューション
アズビルは、第7回 ジャパンビルドで、オフィス空間の空調制御だけでなく、オフィスワーカー個々のウェルネスや省エネといった付加価値も両立させる空調ソリューション群を出品した。（2023/4/25）

BAS：
アズビル、従来の省エネに再生可能エネルギーソリューションを加えた事業を開始
アズビルは、同社従来のEMSなどの省エネソリューションに再生可能エネルギーなどのソリューションなどを加えた「Energy Service Provider」 事業を開始する。2024年度以降で数十億円規模の売上を目指す。（2023/4/24）

FAニュース：
パナソニック コネクトが交流アーク溶接機を生産終了、省エネの直流に置き換え
パナソニック コネクトのプロセスオートメーション事業部は、インバーター制御の直流アーク溶接機「YD-250／300／500DS2」を2023年3月1日に発売したことを皮切りに、交流アーク溶接機から直流アーク溶接機への置き換えを進めている。（2023/4/20）

工作機械：
オークマが新CNC搭載で高精度、省エネ加工が可能な5軸制御マシニングセンタを発表
オークマは、高精度で生産性に優れ、かつ省エネ加工が可能な5軸制御マシニングセンタ「MU-500VIII」を発表した。高精度を安定維持する知能化技術「サーモフレンドリーコンセプト」や、省エネ技術を採用した新世代CNC「OSPP500」を搭載する。（2023/4/14）

脱炭素：
川崎重工業とスギノマシン、省エネの水素ステーション用水素圧縮機を共同開発
川崎重工業は、スギノマシンと共同で、水素ステーション用省エネ型水素圧縮機を開発した。油圧技術や高圧水圧縮技術など、両社が持つ強みを生かして信頼性を高めたほか、省エネ性能、メンテナンス性にも優れる。（2023/4/14）

工作機械：
独自技術で高い生産性と省エネルギーを実現、工作機械に新制御技術展開
牧野フライス製作所は独自技術で高い生産性と省エネルギーを実現した製品を2023年4月12日より販売すると発表した。（2023/4/12）

工場ニュース：
ニーズ高まる大型冷凍倉庫、自然冷媒の冷凍機活用で大幅な省エネとCO2削減を実現
武蔵野ロジスティクスは同社初の大型冷凍倉庫として2022年から稼働している「首都圏フローズンセンター」を報道陣に公開した。省エネルギー型の冷凍設備を構築し、電力使用量やCO2を従来型の設備比で大幅に削減している。（2023/4/11）

工作機械：
オークマが新世代CNCを旋盤と立形マシニングセンタに搭載、高精度と省エネを両立
オークマは、CNC旋盤「LB3000 EXIII」と立形マシニングセンタ「MB-46VII」を発表した。両機種とも新世代のCNC「OSP-P500」を搭載し、高い精度と省エネ性能を両立している。（2023/4/5）

節電テック：
新生活の家電選び、店頭の“電気代”表示はアテにできる？
今回のトピックは「省エネ目線の家電選び」です。新生活シーズンで引っ越したり、家電を購入したりする人も多いはず。節電を念頭に家電を選ぶ時、どこに注意したら良いのでしょうか。（2023/3/30）

2024年4月にスタート：
販売・賃貸も表示対象に、建築物の新たな「省エネ性能表示制度」のポイント
建築物省エネ法の改正によって、2025年から原則すべての新築住宅・建築物（非住宅）において、省エネ基準への適合が義務付けられることとなった。それに合わせて、建築物の省エネ性能表示制度も刷新される。このほどその新たなラベリング制度の概要が取りまとめられた。（2023/3/27）

ZEB：
東急建設がZEB・省エネのシミュレーションツールを一般公開、1分程度の入力でCO2排出量とコストを表示
東急建設は、「概算ZEB・省エネシミュレーションツール」を一般公開した。シミュレーションツールは、約1分の簡単な情報入力だけで、削減効果やコストを自動算出するため、顧客が環境負荷の削減を検討するきっかけにつながる。（2023/3/10）

LED：
2028年にCO2排出ゼロを掲げるパナソニック新潟工場、LED製品開発のマザー拠点を視察
パナソニックの新潟工場は、CO2排出ゼロを目指すプロジェクトを発足し、2028年の実現に向けて活動している。同工場は、省エネ性能に優れた一体型LED照明を生産するが、工場の省エネにも取り組む。工場全体としての省エネを通じて蓄積したノウハウを顧客の省エネ提案にも役立てる計画という。（2023/3/10）

省エネ機器：
未利用熱を高効率にエネルギー変換、小型ORC発電システムの省エネ化に成功
馬渕工業所、東京大学生産技術研究所、宮城県産業技術総合センターが、NEDOのプロジェクトにおいて、廃熱を利用する高性能な5kW級の有機ランキンサイクル（ORC）発電システムを開発したと発表。5kW級の出力を得るのに必要な熱量の大幅な省エネ化を実現し、発電機を稼働させるスクロール式膨張機の省エネ化では国内最高レベルの成果だという。（2023/3/8）

イノベーションのレシピ：
140％以上の発電出力を達成した新たなORC発電システム、ラズパイで稼働状況も可視化
馬渕工業所、東京大学生産技術研究所、宮城県産業技術総合センターは、廃熱を使った有機ランキンサイクル（ORC）発電システムを用いて、優れた発電出力と国内最高レベルの省エネ化を両立した「独立型ORC発電システム（5kW級）」を開発した。（2023/3/7）

次世代EV、電力システム向け：
FLOSFIA、アンペア級で耐圧1700VのGaO SBDを開発
FLOSFIAは、アンペア級の定格電流で耐圧1700Vのコランダム型酸化ガリウムショットキーバリアダイオードを開発した。次世代EV（電気自動車）や電力システムの省エネ化、小型化に貢献できるという。（2023/3/7）

FAニュース：
パナソニックがインバーター制御直流アーク溶接機発売、高い省エネ効果と溶接性能
パナソニック コネクトはインバーター制御直流アーク溶接機「YD-250DS2」「YD-300DS2」「YD-500DS2」を発売した。月間生産台数は240台。（2023/3/3）

太陽光の自家消費の取り扱いにも影響：
改正省エネ法が影響、“エネルギーの定義変更”で建築物省エネ法はどう変わる？
2023年4月から施行される改正省エネ法では、従来の「エネルギー」の定義が見直された。この改正は、建築物省エネ法におけるエネルギー消費量の算定基準などにも大きく影響しそうだ。改正省エネ法の施行を受けた、建築物省エネ法における今後の基準値の見直しの方向性などについてまとめた。（2023/2/24）