オンラインゲームフォーラムは、日本国内におけるオンラインゲーム市場の調査結果を発表した。2004年末の時点で、68社187タイトルがサービスをおこなっており、市場規模としては578億9,440万円、有料・無料を含めた登録会員数は1,942万1,076人だという。
調査対象となったのは、PCやプレイステーション2、Xboxなどから通信インフラ経由で同時にプレイするタイプのゲームで、多人数タイプ（MMO）だけでなく、少人数タイプ（MO）も含まれている。
登録会員数1942万1,076人のうち、課金会員数は265万7,412人。14％が課金会員になっているということで、これまでオンラインゲーム（特にMMORPG）で言われてきた「有料化するとプレイヤー数は1割になる」という定説がおおむね裏付けられたと言えそうだ。
また、市場規模の578億9,440万円の内訳は、パッケージの売り上げが211億9,300万円（37％）、運営サービスによる売り上げが367億140万円（63％）ということで、おおむね1対2の比率となっている。この比率は、今年2月に開催されたアジアオンラインゲームカンファレンス2005の基調講演で、スクウェア・エニックス和田社長が売上比率について「初期コスト（パッケージ）が1、月額が2〜3」と語った数字と近いものとなっている。
約579億円というこの数字は、家庭用ゲーム機のハード・ソフトの国内出荷額3,490億円（出典「CESAゲーム白書2004」2003年1月〜12月）と比べてもかなりの規模にあることがわかる。
オンラインゲームフォーラムは、首都圏情報ベンチャーフォーラム（事務局：経済産業省 関東経済産業局など）のオンラインゲーム研究会の分科会で、オンラインゲームのパブリッシャーが参加している。今回の調査は、フォーラム参加事業者などの協力のもとに行われた。