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ゲーム開発者カンファレンス「CEDEC2005」が開幕した。エンターブレインの浜村弘一氏は、セッション「2007年に最大化するゲーム市場 〜次世代ゲーム機の登場と今後のトレンドについて〜」の中で、次世代機では、「パッケージ販売＋ネットワークによるデータ販売（RMT）」が新たなビジネススキームになると述べた。
浜村氏は、これまでのゲーム業界でプラットフォームの進化と開発費アップがどのように扱われてきたかの流れを解説。ファミコンからスーパーファミコンへの移行では「単価アップ（4,800円→7,800円）」、スーパーファミコンからプレイステーションへの移行では「部材費ダウン（ROM→CD）」で開発費上昇リスクを吸収していたと指摘。その一方、プレイステーションからプレイステーション2への移行においては、単価がさほど上がらなかった一方で開発費が倍増したため、ゲーム会社は開発リスクを低減するため、チャレンジを避けて「続編もの」を増やすようになったと述べた。
次世代機での開発は、プレイステーション2への移行と同様に、開発費の高騰を単価アップや部材費低減でまかなえない状態が続くことから、新たなビジネススキームが必要だと指摘。次世代機におけるキーワードが「ネットワーク」ということで、“ネットゲーム先進国”韓国が参考になると述べ、韓国で広く普及しているRMT（リアルマネートレード：ゲームアイテムの販売）を、事業者自身がビジネススキームに取り込むことが必要だろうと語った。
CEDEC2005は、8月29日から8月31日まで、明治学院大学白金キャンパスで開催されている。