「地球温暖化」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

天皇陛下、ネクタイは“鮮やかな水色”でストライプ柄　皇后さまは帽子まで全身同系色でコーデ
別の場面では薄い水色のネクタイも。（2024/11/12）

皇后さま、“青色のジャケットとパンツ”に32万いいね　天皇陛下のネクタイにあわせたコーデか
天皇陛下はスーツに薄い水色のネクタイ。（2024/11/12）

「トランプ政権復活」で、どうなるテック業界　日本含めた影響を予測する
米国大統領選挙は、ドナルド・トランプ氏の勝利で終わった。その背景についてはいろいろ分析の余地があるだろうが、今後のテック業界にどのような影響がありうるかを考察することは、ある程度まではできる。筆者の視点から、「第二期トランプ政権がテック業界に与える影響」について、いくつかの観点から考えていきたい。（2024/11/8）

第1回「カーボンフットプリントの表示等の在り方検討会」：
企業は製品にどう表記すべきか？　「カーボンフットプリント（CFP）」の表示ガイドラインの検討がスタート
製品ライフサイクル全体のCO2排出量を記録・公開する「カーボンフットプリント（CFP）」。企業が実際に自社の製品やサービスを販売する際、CFPの情報をどのように表記すべきかを示す表示ガイドラインの検討が始まった。（2024/10/31）

AI：
太陽光パネルの盗難や故障をIoTとAIで防ぐ！サンエーとNobest
サンエーとNobestが共同で進める太陽光パネルの大量破棄、故障、盗難に向けたAIプロジェクトが、神奈川県のオープンイノベーション支援プログラム「ビジネスアクセラレーターかながわ」に採択された。（2024/10/28）

材料技術：
植物由来のフィルムを採用しCO2排出量を13％削減したバッグインボックス
DNPは、バックインボックスの内袋に「DNP植物由来包材 バイオマテック」のポリエチレンを採用した「DNPバッグインボックス エキタイト バイオテック仕様」を開発した。（2024/10/22）

CEATEC 2024：
見えないものを見えるようにするソニーのイメージセンサー、用途提案を推進
ソニーグループは、「CEATEC 2024」に出展し、見えないものを見えるようにするSWIRイメージセンサーなどのセンシング技術を紹介した。（2024/10/17）

材料技術：
透明発電ガラスの発電性能向上に成功、新バージョンのサンプル提供を開始
NTTアドバンステクノロジ（NTT-AT）は、inQsとの共同研究開発で、透明発電ガラス（SQPVガラス）の発電性能と品質を向上させることに成功した。（2024/10/1）

サイバー、AI、気候変動……経営層は「予期せぬリスク」に、どう対応するか？
これまで認識していなかった、あるいは経験していなかったリスクや、既存の知識が通用しない新しいリスクを「エマージングリスク」と呼ぶ。経営層は、従来にはなかった「新興リスク」にどう対処していけばいいのか？（2024/9/24）

温暖化が引き起こす「負の連鎖」　食からエネルギーまで、どんな影響が？
温暖化の影響が食からエネルギーまで幅広い範囲に及んでいる。食の中でも特に影響を受けやすいのは、どの農作物なのか？（2024/9/24）

今日のリサーチ：
暑すぎる！　2023年の世界の年間平均気温「何度上昇したか」知っている人はどのくらい？――電通調査
電通は、日本におけるカーボンニュートラルに関する認知や関心の実情を把握し、浸透策を検討することを目的に、第14回「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を実施しました。（2024/9/20）

BAS：
ジョンソンコントロールズCEOに聞く、AIとIoTで進化するスマートビルの近未来
世界的な脱炭素の潮流を受け、CO2排出量の4割を占めるともいわれる建物にも省エネ化の波が押し寄せている。特にオペレーションカーボンにあたるビルの管理運用で、いかにして今以上にCO2を削減するかが課題となっている。日本で50年以上の実績がある多国籍企業ジョンソンコントロールズは、スマートビルの実現にどう対応していくのか。来日したジョンソンコントロールズの会長兼最高経営責任者（CEO）ジョージ R オリバー氏にインタビューを試みた。（2024/9/24）

日刊MONOist火曜版 編集後記：
“地上の太陽”核融合発電は脱炭素問題の切り札となるか
これからが本当に楽しみです。（2024/9/17）

今日のリサーチ：
「日本の食料自給率38％」への不安感は8割越え
クロス・マーケティングは、大気中の二酸化炭素濃度や紫外線量の増加による地球温暖化の気候変動についての意識を調査しました。（2024/9/15）

水がいらない液冷や固体冷却も：
AI需要で盛り上がるデータセンター冷却の新技術
AI（人工知能）ワークロードの需要に対応するためにデータセンターが増加する中、冷却システムの重要性も増している。今回、水がいらない液冷や固体冷却など、近年登場してきた革新的新技術をまとめた。（2024/9/13）

Gartner Insights Pickup（368）：
CDAOが優先的に取り組むべき3つのプライバシー課題
最高データ／アナリティクス責任者（CDAO）は、データとアナリティクス（D&A）、AIから価値を生み出す上で、多くのプライバシー課題に直面している。CDAOが革新的なデジタル環境でリーダーシップを発揮し、成功を収めるには、現代の3つのプライバシー課題への対応が重要だ。（2024/9/13）

核融合発電 基本のキ（1）：
核融合発電とは？　優位性や安全性などの基礎を解説
自然科学研究機構 核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第1回では、地上で実現する核融合反応とはどのようなものか、核融合発電の優位性と安全性、実現に必要な物理的条件、どうして核融合発電が必要なのかについて紹介します。（2024/9/11）

東海道新幹線“代替”が急務ではないか　相次ぐ自然災害による運休
台風10号など、自然災害で東海道新幹線が運休するケースが相次いでいる。北陸新幹線の延伸など、代替路線の整備の必要性について、自民党総裁選でも議論されるべきではないだろうか。（2024/9/10）

日本から「BTS」は生み出せるか？　世界で戦えるエンタメビジネスの育て方
日本では長らく「ユニコーン企業が少ない」「グローバル展開で成功できない」と言われてきた。日本のベンチャー企業は、世界に打って出ることができるのか。生成AIが台頭するなか、テクノロジーとエンタメの関係は、今後どんな変化を遂げていくのか――。（2024/9/3）

製造マネジメントニュース：
パナソニックとヤンマーの協業が第2段階へ、ガスヒートポンプエアコンで合弁
パナソニック 空質空調社とヤンマーエネルギーシステムは、ガスヒートポンプエアコン（GHP）室外機の開発と製造に関する合弁会社を2025年4月に設立することで合意した。合弁会社設立と同時に共通化モデルとなる次期製品の開発を開始し、2026年1月から生産を始める計画である。（2024/9/2）

北海道・恵庭からリポート：
700万人が訪れた「びっくりドンキー」系列の“エコ”な観光施設　「いいこと」アピールしない哲学
「びっくりドンキー」の運営元であるアレフが、北海道恵庭市で“エコ”な観光施設を運営していることをご存じだろうか。アレフはなぜ、エコな観光施設を運営しているのだろう。実際に北海道・恵庭市の「えこりん村」に行き、取材した。（2024/8/21）

世界を読み解くニュース・サロン：
「EV優遇廃止」派のトランプを、イーロン・マスクが“支援”する本当の理由
米国の大統領選では、イーロン・マスク氏がトランプ前大統領を支援することが明らかになった。EV政策で対立していたはずのトランプ氏を支援する裏には、ビジネスで理想を実現するための思惑がある。（2024/7/26）

ファシリティマネジメント フォーラム2024：
建築の省エネは削減余地が少ない“乾いた雑巾”　切り札は「エコチューニング」と「AI」
国の省エネ目標では、オフィスビルや商業施設などで、2030年度までに2013年度比で51％のCO2排出量を削減が求められている。建物の運用管理を担うファシリティマネジメント（FM）にとって、現状のままでは達成は容易ではないが、その切り札となるのが「後付け可能なエコチューニング」と「省エネAI」だという。（2024/7/5）

材料技術：
パルプ回収率85％以上の包装を実現する紙製ハイバリアモノマテリアルシートを開発
大日本印刷は、パルプ回収率85％以上の紙製ハイバリアモノマテリアルパッケージを作成できる紙製ハイバリアモノマテリアルシートを開発した。（2024/6/27）

第9回「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法検討会」：
事業者のCO2排出量算定、「新・基礎排出係数」では非化石証書・J-クレジットを反映可能に
一定量以上の温室効果ガスを排出する事業者に対して、排出量の算定や国への報告などを義務付ける「SHK制度」。現在、同制度におけるCO2排出係数の算定方法の見直しが進んでいる。新たな制度においては、事業者が調達した非化石証書やJ-クレジットなども反映可能になる見通しだ。（2024/6/26）

高層ビルが「発電所」に　窓や壁に……次世代型太陽光電池の未来　省エネ＆創エネを実現
ビルの窓や壁に設置して発電できる次世代型の太陽光電池の研究開発が進んでいる。透明で熱を吸収するタイプもあり、普及が進めば電力不足の解消だけでなく、温暖化対策にも期待がかかる。（2024/6/21）

木造化／木質化：
「木」でつくる住友林業の事業用建築ブランド「The Forest Barque」　目標は年間30億円
住友林業は、木造の事業用建築ブランド「The Forest Barque」を展開する。木質梁勝ちラーメン構法を用いた独自の「ビッグフレーム構法」を使用し、年間30億円の売上を目標に事務所や店舗、診療所へ提案していく。（2024/6/10）

PR：これからPCを導入する際に欠かせない視点　「サステナビリティー」を追求し続けるレノボの取り組みを最新モデル「Lenovo ThinkPad T14 Gen 5（AMD）」に見る
最近、企業活動の環境配慮という観点から「サステナビリティー（持続可能性）」を求める声が高まっている。それはPCでも例外ではない。レノボ・ジャパンは、早くからPCメーカーとしてサステナビリティーの向上に取り組んでおり、最新製品でもその点に抜かりはない。ThinkPad T14 Gen 5（AMD）を例に、どのような取り組みをしているのかチェックしてみよう。（2024/6/10）

ソフトウェアのグリーン化が製造業に与える影響（3）：
製造業がソフトウェア開発のCO2算定ルールで注意すべきポイント
本連載ではソフトウェア開発／運用でのCO2排出量見える化と、製造業における取り組みのポイントや算定における留意点を3回にわたり解説する。最終回では、2024年3月末に発表された「ソフトウェアに関するカーボンフットプリントの製品別算定ルール」のポイントを紹介したい。（2024/6/4）

脱炭素：
東急建設が「建材CO2検索システム」を社外に公開、2024年秋から一般向けにも
東急建設は、自社の建設事業で独自に収集／活用してきた低炭素建材のデータベースをクラウド化し、建材CO2検索システム「CMCOS」として社外からの利用を可能にした。まずは建材メーカーを中心に公開して内容を充実させ、2024年度の秋をめどに、一般ユーザーへの公開を予定している。（2024/5/31）

脱炭素：
住宅の床材や室内ドアの“炭素貯蔵量”を大建工業が開示、製品カタログやWebサイトで公開
大建工業は、住宅の床材や屋内ドアなど木質素材を使用する自社製品に含まれる炭素貯蔵量を開示した。環境貢献度の可視化を通じて、木質製品の積極的な使用を呼び掛けていく。（2024/5/27）

プロダクトInsights：
洋服の青山とミズノ共同企画、ヒヤッと冷たいパンツ発売　夏場のビジネスパーソンに訴求
青山商事（広島県福山市）とミズノ（大阪市）は5月21日、共同企画した夏場でも快適に着用できるパンツ「ミズノアイスタッチムーブパンツ」（1万890円）を発売した。カラーはブラック、ネイビー、ベージュの3種類で、サイズはS、M、L、LL、3L。（2024/5/24）

プロダクトInsights：
「洋服の青山」が夏用スーツ発売　室温28度でも快適な通気性
青山商事は5月9日、夏場でも快適に着用できる通気性と軽さ、ストレッチ性を兼ね備えたスーツ「#すごスーツ 清涼企画」を発売した。カラーラインアップは3種類で、価格は各3万2890円。（2024/5/10）

BIMを軸とした建設業の未来像 Vol.1：
建設業がBIMで目指すべき“サステナビリティ”への道　世界最古の規格協会BSIが提言
国内でもBIMの国際規格「ISO 19650」を取得する企業が増え、BIM＝情報マネジメントの概念が浸透してきている。ISO規格の策定や認証サポートを国内外で展開するBSI（英国規格協会）は、BIMが作業効率化や建設生産プロセスの全体最適化だけでなく、環境負荷の軽減やエネルギー効率の向上など、サステナビリティ推進の基盤にも成り得ると提案する。（2024/4/25）

今日のリサーチ：
「気候危機」に対する理解　日本は米国の3分の1
SDGsプロジェクトはTBWA HAKUHODOのマーケティング戦略組織である65dB TOKYOと共同で、「気候危機」に対する日英米の生活者の意識・行動について、定量・定性調査から得られた生活者の声を分析し、行動変容を促すヒントをまとめました。（2024/4/25）

「教授5人に研究成果を持っていかれそうになった」──タレント・村木風海さんの発言が物議　東大「現在調査中」
「大学にいたとき、教授5人くらいから研究成果を持っていかれそうになって、戦ったこともあった」──ホリプロ所属タレントの村木風海さんのこんな発言が物議を醸している。X上では「事実ならば問題になるのでは」と指摘する声などが上がっている。（2024/4/17）

NPO法人国際CIO学会講演会：
日本再生の切り札は、グローバルで大きく先行する次世代コミュニケーション基盤と生成AI
少子高齢人口減少社会に向け、行政DXをどう進めるべきか。また日本再生を目指すために、グローバル先端技術をいかに活用すべきか。総務省の事務次官、および日米のビジネス論客がAIや未来技術などを議論した。（2024/4/16）

脱炭素事例：
PR：世界で選ばれる企業であるためにアンリツが導入した太陽光発電と大容量蓄電池
世界的な「脱炭素」の機運の高まりとともに、太陽光発電を導入する企業が増えている。アンリツは、エネルギー効率を最大化するために、オムロン フィールドエンジニアリングの太陽光発電と大容量蓄電池を組み合わせたシステムを導入した。蓄電池設置までいたらない企業も多い中、アンリツはなぜ導入に踏み切ったのか。決断の背景などを聞いた。（2024/4/18）

法制度・規制：
カーボン・クレジット制度の国内外の動向、クレジットの質・訴求方法は一層厳格に
経済産業省はカーボン・クレジット制度に関する検討回を開催し、急速に変化するカーボン・クレジットを巡る国内外の動向に関して議論が行われた。（2024/3/25）

植物工場の夜明け：
米国のイチゴ工場、200億円の資金調達　NTTや安川電機が認めた「日本人経営者」
米国で「イチゴ工場」を運営する日本人経営者が、シリーズBで200億円を調達した。投資家の期待の大きさが数字に表れている。世界初となる「植物工場でのイチゴの量産化」に成功したOishii Farmの古賀大貴CEOに話を聞いた。（2024/3/1）

PR：【クイズ】フラミンゴは本来赤くない。ではなぜ赤いの？→「●●を食べているから」
実は人間の美容や健康にも役立つ「ある緑の生き物」を食べています。（2024/3/6）

DXからSXへ　情シス部門の環境貢献とは？
2030年に向けて――情シス部門だからこそできるサステナビリティへの取り組み
地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰の時代が訪れた――。2023年、国連はこのように警鐘を鳴らした。実は情報システム部門であっても地球環境に貢献し、企業価値を高める方法がある。何をすべきか。（2024/2/26）

脱炭素：
グリーン冷媒「R1234yf」を採用した冷蔵庫を対象に冷媒ガス漏れ修理を10年無料
フクシマガリレイは、グリーン冷媒「R1234yf」を採用した業務用冷凍冷蔵庫（タテ型／ヨコ型）とキューブアイス製氷機小型タイプを対象に冷媒ガス漏れの修理費を10年間全額保証するサービス「冷媒ガス漏れ10年保証」を2024年4月から開始する。（2024/2/14）

電動化：
ヤンマーが小型電動農機のコンセプトモデルを初公開、2025年に市場モニターへ
ヤンマーアグリは、電動モーターによる駆動で農業のCO2ゼロエミッション化を目指した小型電動農機のコンセプトモデル「e-X1」を初公開した。2025年に市場モニター可能な形での商品化を目指している。（2024/1/26）

オートモーティブメルマガ 編集後記：
昆布が連れてくる温暖化の現実味
実感することで、人々の行動は変わっていくはず。（2024/1/24）

スマートシティー：
スマートシティー具現化に向けた包括連携協定を締結、日立製作所と日立市
日立製作所と日立市は、デジタル技術を活用したスマートシティー（次世代未来都市）実現に向けた包括連携協定を締結した。グリーン産業都市、デジタル医療や介護、公共交通などSociety 5.0の具現化を目標とする共創プロジェクトを進める。（2024/1/23）

ローソン、エビ不使用の「まるでポップコーンシュリンプ」発売　大豆たんぱくなどで食感・風味を再現
ローソンがプラントベースフード「まるでポップコーンシュリンプ」を発売した。エビ不使用のプラントベースながら、エビの食感と風味を再現している。（2024/1/16）

法制度・規制：
企業のGHG排出量の算定にも影響、「CO2回収価値」をSHK制度で反映可能に
企業が温室効果ガスの排出量の算定や報告のルールとなっている「SHK制度」。環境省では今後のカーボンニュートラル施策の一つとして重要視されているCCS・CCU（CO2の回収・利用・貯留）や森林吸収等について、SHK制度における取り扱いの方法を議論している。本稿では現状の検討内容の概要や、今後の見通しについて紹介する。（2024/1/11）

IIFES 2024：
サステナブルを支えるオートメーションと計測、IIFES2024は約200社が出展へ
日本電機工業会、日本電気制御機器工業会、日本電気計測器工業会は記者会見を開き、「IIFES 2024」の概要を発表した。（2024/1/11）

新春トップインタビュー　〜ゲームチェンジャーを追う〜：
富士通の時田社長「日本語の生成AI開発は重要」　改良を続けることに「ゴールはない」
富士通の時田隆仁社長に、2024年の展望を聞いた。生成AI、社員の行動変容、社会課題の解決に向けた新事業「Fujitsu Uvance」。同社はどこへ向かっていくのか――。（2024/1/5）