ITmedia総合  >  キーワード一覧  > 

  • 関連の記事

「セキュリティサービス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「セキュリティサービス」に関する情報が集まったページです。

スマート化:
大東建託が賃貸住宅に「見守り機能」を試行導入 トイレのドアで異常を検知
大東建託は、南首都圏/中京/京阪神の管轄エリアの賃貸住宅に、見守り機能を追加したホームセキュリティサービスを試行導入する。(2024/9/18)

NEC、顔認証セキュリティサービス「NeoFace Monitor クラウド版」新バージョンを提供開始 顔認証速度を高速化+管理機能強化
NECは、同社製の顔認証セキュリティサービス「NeoFace Monitor クラウド版」の最新版を発表した。(2024/8/30)

抽選でAmazonギフトカードが当たる
「セキュリティサービス/インシデントレスポンス」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフト券(3000円分)をプレゼント。(2024/8/27)

Copilot for SecurityでMicrosoftのセキュリティ製品はどう進化するか?
2024年4月にリリースされた生成AIを使ったセキュリティサービス「Microsoft Copilot for Security」に続々と新たな機能が追加されている。従来のMicrosoftのセキュリティ製品にこれを組み込むことでどのようなメリットがあるのか。担当者がデモを披露した。(2024/6/5)

新建材:
“匿流”強盗団の窓破りをグミのようなSG膜で完全防御 セコムの防犯ガラス
記憶にまだ新しいルフィ事件や白昼の銀座で時計店押し入り、ここ最近は過疎地のポツンと一軒家も狙われ、日本全国で強盗事件が多発している。犯行の手口も、白昼堂々集団で、大型のバールなどの器具で窓ガラスを破って侵入するというこれまでにあまりなかった手法が増えている。ホームセキュリティサービスを展開するセコムは、警備会社の視点から、集団強盗の進入口を完全に遮断し、警備スタッフが駆け付けるまでの時間を稼ぐ、新たな窓ガラスを開発した。(2024/5/31)

IIJmioの大容量プランは「思ったよりも好評」、ドコモ回線品質の苦情は「減っている」と勝社長
IIJが5月10日、2023年度の連結業績と、2024年度〜2026年度の新中期計画を発表した。新中期計画では、SIやネットワークサービス、セキュリティサービス、ネットワークインフラなどの既存コア領域をいっそう強化する。モバイル事業については、法人向けと個人向けどちらも堅調に売り上げと回線数を伸ばしている。(2024/5/10)

Google、見守りカメラのサブスク「Nest Aware」料金を日本でも値上げ
Googleは、サブスクリプション制のセキュリティサービス「Nest Aware」の料金を値上げした。日本では月額630円の基本プランが月額800円になった。(2024/2/20)

NEWS
NTTセキュリティホールディングスがSaaS型「XDR」を提供開始
NTTセキュリティホールディングスが、あらゆる規模の企業が利用できるセキュリティサービスを2023年9月から提供する。その特徴とは。(2023/9/26)

Kyndrylが事業を拡大し、470億ドル規模のマネージドセキュリティサービス市場に参入
Kyndrylはエンド・ツー・エンドのセキュリティ運用機能とサービスを拡張し、470億ドルのマネージドセキュリティサービス市場に進出する計画を発表した。(2023/8/9)

WithSecureが新サービス「Co-monitoring」を発表 24/7のセキュリティサービスの中身は
WithSecureはWithSecure Elements EDRに新機能「Co-monitoring」を追加すると発表した。(2023/7/19)

日本ものづくりワールド 2023:
三菱電機が現場ノウハウ生かしたクラウドサービスを2023年内に、OTセキュリティも
三菱電機は「日本ものづくりワールド 2023」に出展し、2023年内にサービス開始予定のモノづくりデータを活用したクラウドサービスのコンセプトを参考出品した他、同サービス展開に必須となるOTセキュリティサービスを紹介した。(2023/6/23)

トレンドマイクロ製品が“政府認定クラウド”リスト入り 政府調達の対象に
トレンドマイクロのクラウド型セキュリティサービス6種類が政府のクラウドサービス認定制度「政府情報システムのためのセキュリティ評価制度」(ISMAP)のリスト入り。政府調達の対象になった。(2023/5/15)

NECが新会社NECセキュリティを発足 データドリブンなセキュリティサービスを提供
NECは新会社NECセキュリティを発足した。企業の持つさまざまな環境にあるセキュリティシステムからログを収集し、データを基に具体的なアクションにつなげるデータドリブンセキュリティサービスを提供する。(2023/4/3)

HackerOneで最も報奨金が払われた脆弱性とは:
2022年の脆弱性報告は「構成ミス」「不適切な認可」が大幅増加 HackerOne調査
企業向けにバグ報奨金制度の運営代行など各種セキュリティサービスを手掛けるHackerOneが、年次活動報告を発表した。(2022/12/16)

Cloudflare、WAFやDDoS攻撃対策を無料提供 中小企業向けにセキュリティ支援
米Cloudflareが、中小企業向けセキュリティ支援プログラムを日本やドイツなど5カ国で始めた。WAFやDDoS攻撃対策といったセキュリティサービスを無料提供する。(2022/12/14)

抽選でAmazonギフト券が当たる
「セキュリティサービス/インシデントレスポンス」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフト券(3000円分)をプレゼント。(2022/10/3)

どのサービスに関心がありますか?
「侵害診断などのセキュリティサービス」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフト券(3000円分)をプレゼント。(2022/9/22)

Microsoftが提供する新たなセキュリティサービス 相手の目線で組織を守る
サイバー犯罪は進化を続け、その巧妙さを増している。これまでのセキュリティ対策では不安が残る中、Microsoftが新たなサービスを発表した。セキュリティへ本気の姿勢を見せる同社の取り組みが分かった。(2022/9/8)

Cloudflare、フォーラムKiwi Farmsをブロック 「命にかかわる脅威と判断」
ホスティングおよびセキュリティプロバイダーのCloudflareが、オンラインフォーラムKiwi Farmsへのセキュリティサービス提供を停止した。Kiwi Farmsのサイトには「Blocked」と表示される。フォーラムでの個人攻撃が激化し、危険だと判断したためとしている。(2022/9/5)

教育ITニュースフラッシュ
香川大学が「OSINT」利用の情報漏えい対策導入 その“裏の理由”が意外過ぎ?
香川大学のセキュリティサービス導入事例や、熊本市の新体力テストデータの収集・分析システム導入事例など、教育ITに関する主要ニュースを紹介する。(2022/8/23)

工事不要で安否確認や緊急通報が可能 見守りセキュリティサービス「SAFE-1」提供開始
東急セキュリティは、9月から安否確認/緊急通報/侵入者検知が1台で完結するセキュリティサービス「SAFE-1」を提供開始。通信回線や工事は不要で、単三電池でも駆動する。(2022/8/12)

フィッシングでなりすましの多いブランド 2位Facebook、1位は?
フィッシング攻撃でなりすましの多いブランドの2位はFacebook、1位は?メールセキュリティサービスを提供する仏Vade調べ。(2022/8/5)

Rubrikが最大500万ドルのランサムウェア復旧保証サービスを発表 セキュリティサービスへの自信を聞いた
ランサムウェアに対する企業の緊張感は高まっているが、対策をしてもその隙間を狙うのがサイバー犯罪グループだ。ストレージ製品やサービスを提供するRubrikは、ランサムウェア攻撃を受けた場合のデータ復旧機能を提供するが、万が一復旧できない場合は、復旧のための資金として500万ドルまでを補償する。補償金を実現できるのはRubrikが同社の技術へ信頼と自信を持っているからだ。Rubrikと従来ベンダーの違いをプレジデントが明かした。(2022/7/26)

NEWS
ハイブリッドワークを目指す東芝グループがCisco製品を導入した理由
東芝グループはハイブリッドワーク実現を目指し、クラウド型セキュリティサービス「Cisco Umbrella」とクラウド電話サービス「Webex Calling」を導入した。何が可能になったのか。(2022/6/10)

F-Secure本社は2022年6月30日に社名変更予定:
エフセキュア、B2Bサービス事業を分社化 新社名、サービス名は「ウィズセキュア(WithSecure)」に
セキュリティサービスを提供しているエフセキュアは2022年3月17日、B2B向け事業に注力する企業「ウィズセキュア」を新設。今後はB2B向け事業をウィズセキュアが、B2C向け事業をエフセキュアが運営する。(2022/3/23)

アイティメディアの情シスが体験してみた
マルチクラウド環境の運用負荷低減とセキュリティ強化を両立するには?
マルチクラウドが一般化したことで、運用中のシステムのセキュリティ対策はますます複雑化する傾向にある。セキュリティを強化しつつ運用負荷を下げたいアイティメディアの情シス、浅野正徳が気になったセキュリティサービスを体験した。(2022/2/9)

「どの資格があれば『専門性を満たしている』といえるか」など具体的な例示も:
経済産業省が「セキュリティサービス品質の判断基準」の第2版を公開
経済産業省は「情報セキュリティサービス基準」と「情報セキュリティサービスに関する審査登録機関基準」を改訂した。これまで「附則」としていた7項目を「情報セキュリティサービスにおける技術及び品質の確保に資する取組の例示」として独立させた。(2022/2/3)

IoTセキュリティ:
ブロックチェーンの耐改ざん性を活用したIoTセキュリティサービスを提供開始
インターネットイニシアティブは2021年11月30日、アイビーシーと協業して、ブロックチェーン技術を活用したPKIシステムを利用する「IoTトラストサービス」を提供開始すると発表した。ブロックチェーンの耐改ざん性によって、コストとセキュリティに関するPKIの課題を解消したIoTセキュリティサービスを実現している。(2021/12/3)

製造マネジメントニュース:
富士通とトレンドマイクロが自動車向けセキュリティサービス創出目指し協業
富士通は2021年10月13日、コネクテッドカーのセキュリティ対策強化を目指したトレンドマイクロとの協業締結に合意したことを発表した。協業により、車両の動作データとクラウドインフラのセキュリティログを統合的に検知、収集できるサービス開発を目指す。(2021/10/18)

コンテナアプリのセキュリティをどう守る? Fugueの提案
クラウド型セキュリティサービスを提供するFugueは、自社サービスにKubenetesのセキュリティチェック機能を追加した。開発ライフサイクルで一貫したポリシー適用をサポートし、エンジニアの負担低減を目指す。(2021/10/15)

「セキュリティサービス・デバイス導入」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で1名様に日本HP製ノートPC・HP Elite Dragonfly、10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/7/1)

クラウド化の後押しはどこまで続く:
IDC、情報セキュリティ製品市場とセキュリティサービス市場の予測を発表
IDCは、国内の情報セキュリティ製品市場とセキュリティサービス市場の2021〜2025年の予測を発表した。クラウド化の流れは、これらの市場拡大にどのような影響を与えるのか。(2021/5/31)

メールセキュリティサービスの選び方【後編】
既存のメールセキュリティ対策が無効化される新たな脅威
メールセキュリティサービスを選ぶに当たり、プロバイダーに質問すべき7項目を紹介する。さらに、既存の対策が無効化される脅威に今から備える必要がある。(2021/5/31)

メールセキュリティサービスの選び方【前編】
運用やアーカイブまで考慮したメールセキュリティの選定
メールセキュリティサービス選びで妥協してはならない。フィッシングメールの検知率はもとより、大量のユーザーの移行やアーカイブなども考慮されたサービスであれば運用も効率化する。(2021/5/24)

「セキュリティサービス・デバイス導入」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で1名様に日本HP製ノートPC・HP Elite Dragonfly、10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/4/19)

「セキュリティサービス・デバイス導入」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で1名様に日本HP製ノートPC・HP Elite Dragonfly、10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/4/2)

「セキュリティサービス・デバイス導入」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で1名様に日本HP製ノートPC・HP Elite Dragonfly、10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2021/3/1)

「オンプレミスからクラウドへの移行が加速する」:
セキュリティのサービスは成長、アプライアンスは減速? IDCがセキュリティ製品市場の予測を発表
IDC Japanは、国内の情報セキュリティ製品市場とセキュリティサービス市場について2020〜2024年の予測を発表した。SaaS型セキュリティソフトウェア市場は2024年まで堅調に推移するが、セキュリティアプライアンス市場の需要は減速する。(2021/1/15)

「セキュリティサービス・デバイス導入」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で1名様に日本HP製ノートPC・HP Elite Dragonfly、10名様にAmazonギフト券3000円分をプレゼント。(2020/12/28)

法人PCのサプライチェーンをワンストップで保護 デルが新たなセキュリティサービス
Dell Technologiesは、法人向けPCやサーバのサプライチェーンをワンストップで保護するセキュリティソリューションを提供する。サーバ用の埋め込み証明書や輸送中のPCに改ざん防止シールを貼るなどしてセキュリティリスクから保護する。(2020/12/14)

日本ユニシスとソフトバンクが新会社 データ保護や認証サービスを展開
日本ユニシスとソフトバンクが、スマートフォンと秘密分散技術を活用したセキュリティサービスを展開する新会社「エアトラスト」を設立した。(2020/6/15)

9月30日まで無償提供も:
日本HPが企業規模に応じたエンドポイントセキュリティサービスを発表
日本HPが、企業規模に応じたエンドポイントセキュリティサービスを新たに発表した。内容を一新したサービスを含め、さまざまな企業規模に応じたセキュリティ対策が用意されている。(2020/4/30)

IoTセキュリティ:
ブロックチェーンで安全なIoTシステムを実現、NECがセキュリティサービス開発
NECはブロックチェーン技術で真正性を確保したエッジデバイス「NEC AI Accelerator」などを用いてセキュアなIoTシステム構築を実現するセキュリティサービスを発売する。(2020/4/14)

エッジデバイスの情報をブロックチェーンに登録:
IoT機器の真正性を確保するセキュリティサービス、NECが2020年7月から販売開始
NECは、IoT機器の真正性を確保するセキュリティサービスを販売する。セキュアなシステムの構築に向けて、エッジデバイスとその管理ソフトウェア、IoTセキュリティ製品群を提供する。(2020/4/10)

Microsoft、セキュリティアプリ「Defender ATP」のiOSおよびAndroid版を計画中
Microsoftがセキュリティサービス「Defender ATP」のiOSおよびAndroidアプリを提供すると発表した。Mac版は既にあり、Linux版の提供も開始している。(2020/2/21)

大型イベントによって高まるセキュリティ需要:
2023年まで堅調推移 IDCが国内セキュリティ市場を予測
IDC Japanによると、国内セキュリティ市場は2023年まで堅調推移する見込み。2018〜2023年の年間平均成長率は、セキュリティソフトウェア市場が3.4%、セキュリティサービス市場が4.4%と予測する。(2020/1/7)

クラウドシフトでSaaS型セキュリティの需要拡大 2023年には521億円規模へ――IDC調べ
IDC Japanの国内の情報セキュリティ市場予測によると、2019年の情報セキュリティソフト市場は年率3.4%成長、セキュリティサービス市場は年率4.4%成長で伸長した。IT環境のクラウドシフトが進むことから、特にSaaS型セキュリティソフト市場が市場をけん引する。(2019/12/27)

製造ITニュース:
IoT機器のセキュリティを開発から運用まで支援、富士通SSLがサービスを提供開始
富士通ソーシアルサイエンスラボラトリは、IoT機器へのセキュリティ対策を支援する「IoTセキュリティサービス」の提供を開始した。(2019/10/29)

ITmedia エグゼクティブセミナーリポート:
サイバーセキュリティ対策がこれ以上後手に回らないために今できることとは?
さまざまな立場のセキュリティ専門家が登壇し、マネージドセキュリティサービスを活用したセキュリティ対策について紹介を行った。(2019/10/16)

機械学習を活用
いじめに遭った子どもの「心の叫び」に気付くために学校が取り入れたITとは
米国のある学区は、クラウドアプリケーションセキュリティサービス「ManagedMethods」を使用している。学習者が作成するドキュメントにある“有害な言葉”を検出することに役立てているという。その実態とは。(2019/10/9)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。