「ブラックボックス展」痴漢事件、“暗闇”の中の真相は明らかになるのか　被害者連絡会が半年かけて訴訟に至った理由（1/2 ページ）

　来場者の一部が痴漢被害を訴えたことから、2017年6月ごろに物議を醸した「ブラックボックス展」。被害者連絡会が同年末、主催したなかのひとよ（本名：松田将英）氏、会場を提供したギャラリーの運営者・吉井仁実氏に対し、損害賠償請求訴訟を起こしました。

　なぜ開催から半年近く経過した今、このような事態になったのでしょうか。また、ブラックボックス展が抱えていた問題点とは何だったのでしょうか。被害者連絡会の代表を務める森氏に話を聞きました。

「ブラックボックス展」被害者連絡会が「穏便な解決」を諦めた理由

　ブラックボックス展は2017年5～6月にかけて開催された、黒幕で仕切られた真っ暗な空間に入る体験自体をアートにしたイベント。来場者に対して、会期が終了するまで展示内容の公言を禁止する一方で、SNSなどに虚偽の情報を流すことを許可しており、部外者には展示内容が分からないようになっていました。この“ブラックボックス”な状況から関心が集まり、想定を超える来場者数を記録したといいます。

　しかし、会期が終了した6月18日、ある女性が「会場内で痴漢被害を受けた」というブログ記事を投稿し、ネット上で物議を醸しました。この女性は翌日、知り合いだった森氏（後に被害者連絡会代表）の付き添いのもと、麻布警察署へ。警察は、他の人物からも痴漢被害の報告を聞いている、と話したそうです。

　この際、ブログの女性の被害届は不受理だったとのこと。森氏はこの理由を「受理すると捜査義務が発生してしまうため、ハードルが高かったのではないか」と推測しています。ですが、その後の記事によれば、警察はまったく動いていなかったわけではなく、ブラックボックス展運営側とのコンタクトを試みるなどしていたそうです。

　20日、ブラックボックス展が行われたギャラリー「ART & SCIENCE gallery lab AXIOM」（東京・六本木/以下、AXIOM）に行く予定があった森氏は、この機会に同ギャラリー関係者らと対面。痴漢被害が発生していること、事件解明のために警察に協力すべきことなどを伝えたとのこと。

　翌21日、AXIOMは公式サイト上で謝罪文を発表。来場者によるトラブルがあったことを認めたうえで、「警察担当者のご協力のもと事実の究明を急いでおります」「少しでも手掛かりになる情報をお持ちの方は以下の連絡先までご一報ください」と解決に積極的な姿勢を示していました。

　なお、トラブルの具体例として挙げられているのは「床のタイルを剥がす」「ドアを無理やり開けようとする」といったもの。痴漢に関する言及はなく、「現在に至るまで直接ギャラリーに具体的な被害を申し立ていただいた事例はございません」としていました。

　その後、森氏はギャラリー側との連絡などを目的に弁護士をつけたほか、ネット上で「『ブラックボックス展』で痴漢にあった」と報告している女性と、コンタクトをとるように。事件の性質上、事実認定が難しいことが分かっていたため、「（ブログの女性以外にも）複数人の証言があれば、証拠になるかもしれない」と活動していたそうです。

　当時の森氏が期待していたのは、痴漢被害者に対して「真摯な謝罪を含む対応」が行われ、この問題が穏便な形で解決すること。しかし、弁護士経由で行った同ギャラリーへの質問は、回答を得るまでに約1カ月間かかったうえに、とても「穏便な解決」が図れるようなものではなかったそうです。

　その内容は以下のようなもので、「痴漢被害者にプレッシャ－をかけ、泣き寝入りさせるという強い意志を感じた」と森氏。

• 痴漢については、事実関係を精査中としつつも、事実認定の基準や調査の終了時期といった具体的な情報は明らかにしない
• 不満ならギャラリーを訴えればいいとしたうえで「もしも訴えたら被害者の名前が出る」
• また、もし訴訟された場合は「名誉毀損と業務妨害でこちらも訴える」
• 「表現の自由を守る」ことを理由に、主催者であるなかのひとよ氏の住所などは回答しない（※）

※AXIOMによれば、なかの氏との連絡が可能となるように、メールアドレスを伝えていたとのこと。

　これを受けて、森氏は「他の被害者も、同じように高圧的な対応を取られている可能性がある」と考え、被害者連絡会の立ち上げを急いだといいます。

　同連絡会はすでに「痴漢被害の信ぴょう性が高い人物」4人を把握していますが、損害賠償請求訴訟にまで至ったのは今回が初。なかのひとよ氏、AXIOM運営者の両名を共同被告に立てていますが、なかのひとよ氏の住所が分からなかったことから（※）、訴訟提起が同展終了から約半年後の12月27日まで遅れてしまったそうです。

※民事訴訟を提起する際、裁判所に訴状を提出するが、ここには被告の住所も記載する必要がある。今回は、相手の住所が分からない場合などに利用できる「公示送達」という手続きを行ったため、時間がかかったという。

　ねとらぼ編集部はAXIOMにも取材し、質問を送りました。