猛暑が続き、出勤するだけでも激しく消耗してしまうこの頃、「最高気温予想が35度以上のときは、出社よりも自宅などで仕事をするテレワークを推奨」というユニークな制度をIT企業インフォテリアが実施しています。
同社では2015年にこの「猛暑テレワーク」を導入し、今年（2018年）は7月19日から東京の本社（約70人）と大阪の西日本事業所（5人）を対象に実施しています。同社のソフトウェアで気象庁から毎朝5時に発表される当日の最高気温予想を入手し、35度以上のときは社員のスマホにテレワーク推奨日であることを連絡。社員は通知を受けたらアプリからテレワーク申請できます。制度導入のきっかけや、どのくらい利用されているかなど、同社の広報・IR室室長、長沼史宏さんに聞きました。
猛暑テレワークが導入されたのは、2015年ごろから東京の夏が暑くなり、社内でも東京の猛暑や、猛暑の中での通勤が過酷だといった話題がのぼるようになったことがきっかけ。当時シンガポールに住んでいた社長の平野洋一郎さんも、「シンガポールより、東京の夏の方が暑い！」と話していたそうです。もともと社内にテレワークができる環境があったこともあり、平野社長が社員の意見を受けて猛暑テレワーク導入を決定しました。
利用率は2015年の導入当初は2割程度。しかし近年猛暑が過酷になるに伴い、昨年や今年の利用率は3〜4割に。特に今年は猛暑の到来が早く、日数も多いことから昨年の2倍以上の社員（述べ人数）が利用しているといいます（数字は東京本社でのもの）。
テレワーク中の社員との連絡手段はSlackやFacebookメッセンジャー、テレビ会議など。同社ではもともと日常的にこうしたツールを使っており、「同僚が目の前にいようがいまいが業務遂行には全く影響がない状態です」と長沼さん。
またテレワークを日常的に行っているため、猛暑テレワークを導入して困ったことも特にないとしています。同社では東日本大震災をきっかけに、出社しなくても仕事ができるような体制づくりをしてきました。強制的にテレワークの日を設けて問題点を洗い出すなどの取り組みを行い、社員に必要な機材を配布してきたことで、今ではテレワークに伴う問題は発生していないといいます。
出社時とテレワーク時での仕事の効率に違いはあるか、という質問には「仕事の内容にもよりますが、集中してやる仕事、例えば報告書のようなレポートや企画書の作成などの場合では、テレワークの方が集中して取り組むことができるので、能率は格段にあがります」との回答。アポイントがなければテレワークを選択する社員も多くいるとのことです。
社員からの評判について聞いてみると、暑い中通勤することによる体力ロスがないことや、通勤の時間を使って洗濯などの家事を片付けられることが好評とのこと。「あまり大きな声では言えませんが、女性社員からは、メイクをしないで仕事ができる、スエットなどの服装でもいい、ということも好評だったりします（笑）」（長沼さん）
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