事務用品や学習机などを手掛けるイトーキが、全国の100人以上の規模の企業で働くワーカー1082人に、「新しい働き方に関する意識調査」を実施。4月7日〜5月25日の緊急事態宣言期間中に、約7割のワーカーがテレワークを経験したことが明らかになりました。
調査からは、多くの人がテレワークを経験した今、どのようなオフィスが求められているかがうかがえます。
「出社」と「テレワーク」どちらが業務に適している?
業務ごとに「テレワークとオフィスではどちらが適していると思うか」を聞く質問では、資料の作成やデータの処理など個人で行う作業はテレワークが、複数人の打ち合わせなどはオフィスが適していると感じる人が多いことが明らかになりました。
Zoomなどを使用したオンライン会議が増えていますが、多くの人がオフィスの方がフェイスtoフェイスのコミュニケーションに適していると考えているようです。
また、業務以外のテレワークの良い点としては、8割を超える人が「通勤時間が省ける」と回答。
一方で、オフィス勤務の良い点として半数近くの人(49.4%)が「1日の歩数が増える」と回答しており、通勤を日常的な運動の機会としてとらえていることがわかります。
テレワークを経験した人が今後のオフィスに求めるものは?
調査では、テレワークを長く経験した人がオフィスに求めるものについての調査も。
緊急事態宣言期間中のテレワーク期間が1週間未満の人と1カ月以上の人に、「今後のオフィスはどんなオフィスだと良いか」と質問したところ、テレワークを1カ月以上経験した人は「清潔なオフィス」、「空調が整えられたオフィス」、「従業員の健康に貢献するオフィス」と回答する割合が高くなる傾向がありました。
長期のテレワークを経た人の中では、オフィスでの感染に対する警戒感が高まっているほか、身体的な面での働きやすさを求める人が多くなっているようです。
また、テレワーク期間が長いほど「業務に合わせて選べる、多様な場があるオフィス」を求める人の割合が高いという結果も。
テレワークにより自分のペースで働く経験をした人は、オフィスでも自分に裁量がある、主体的な働き方を望んでいると考えられます。
「新しい働き方」のなかのオフィスとは?
また、「空調が整っているオフィス」や「清潔なオフィス」、「楽な姿勢、楽な格好で働ける」ことへの支持が高いことから、身体に負担を掛けず、健康的に快適に働きたいという意識も強くなってきていることがわかります。
この調査の結果から、イトーキは今後の「仕事場・オフィス」について、「テレワークに近い楽な姿勢で、自分のペースで集中して働ける場」と、「仕事に適した環境が整えられて、フェイスtoフェイスのリッチなコミュニケーションが行える場」の両方が求められていると結論づけています。
COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の終息後も、自分の仕事に合わせて自らの仕事場や服装を選択できるなど、オフィスや働き方に新しい価値観が取り入れることが、仕事の効率や社員の満足度に大きく関わっていくと言えそうです。
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