日本郵便、住所が分からないネット仲間にも年賀状を送れるサービス開始 受け取りは任意

SNSアカウントやメールアドレスを指定して送信すると、事務局経由で相手先にメッセージが到着。相手が承認すると配送開始。

[沓澤真二，ねとらぼ]

　日本郵便が、2017年の年賀状用に「住所が分からなくても送れるサービス」を11月1日から開始すると発表しました。住所を知らない相手でも、SNSアカウントやメールアドレスといった連絡先を利用して、実物の年賀状を送れます。

公式サイトの発表

　相手先を指定して年賀状を送る旨を伝えると、事務局を経由して受け取り確認のメッセージが相手先に到着。これを受信側が承認して初めて、年賀状が配送される仕組みです。送り主が自分の住所を書くか否かは任意。なお、対応するSNSなどは明記されていませんが、公式サイトの説明にはTwitterやLINEのアイコンが描かれています。

　日本郵便は過去にも、mixi（2009年用）やLINE（2015年用）と提携して同様のサービスを施行していました（関連記事）。LINEとの提携では、専用アプリで制作した年賀状の送信先に、LINEの友達を指定できるシステムを採用。配送先の住所は、受信側が承認の際に申告する仕組みでした。今回も同様なのかどうか、詳しい手続き方法は公開されていません。

日本郵便の公式アプリ。現在は2016年バージョンが配信されているが、起動しても11月1日まで使用できないと表示される

　同サービスに対し、Twitterでは悪用を懸念する声や、「SNSがらみでしか知らない人から年賀状が届いたら引く」といった意見も。その一方で「仲のいい相互フォロワーさんに送りたい」など、ポジティブな意見も多く寄せられています。

（沓澤真二）