「所有できない電子書籍」問題 サービス閉鎖後、購入者はどうなる？

電子書籍購入者にとっては不安なところ。

[マッハ・キショ松，ねとらぼ]

　先日、電子書籍サービス「Digital e-hon」の終了が発表され、ネット上には「購入したコンテンツが閲覧できなくなる」と問題視する声が続出しました。購入金額相当のポイント提供などの対応が取られていますが、手に入れたつもりだったものが消えてしまうことへの不満が強いようです。

• 関連記事：電子書籍サービス「Digital e-hon」が終了へ　7月末を最後に購入済みコンテンツもほぼ閲覧不能に

　iPadが登場した2010年は「電子書籍元年」と呼ばれ、国内ではいくつものサービスが誕生。そして、その数多くが消えていきました。電子書籍市場は年々拡大を続けていますが、裏側にはサービス撤退の歴史があるのです。もしも利用中の電子書籍ストアが終了したらどうなるのか、これまでの事例から考えてみましょう。

これまでに登場し消えていった、国産電子書籍サービスの一部。運営元が有名企業だからといって、終了しないわけではないようです

対応事例：購入金額に相当するポイントを返す

　「電子書籍ストアが閉鎖すると、そこで購入した本が読めなくなる」という問題は、以前から知られています。この原因は、同サービスの多くがユーザーにコンテンツを所有させるのではなく、利用権を提供する形式をとっていること。購入後、本屋がつぶれても手元に残る紙の本とは大きく異なるところです。

　消えていったサービスを振り返ると、この問題に「ポイント提供」「他サービスへの引き継ぎ」で対応した事例があります。例えば、ローソンの「エルパカBOOKS」は2011年に誕生し、2014年に電子書籍サービスを終了。その際、コンテンツの閲覧はできなくなるものの、その購入金額相当をPontaポイントで返金する方針が明らかにされました。

エルパカBOOKS、電子書籍部門の終了発表

対応事例：他サービスで引き続き読めるように

　同時期に発足、撤退した「TSUTAYA.com eBOOKs」（2011年〜2014年／T-MEDIAホールディングス）では、購入した電子書籍を他社が運営する「BookLive!」で閲覧できるようにするとの発表が。なお、一部引き継げないものに関しては、購入金額分をTポイントで返還するとしていました。

　また、「ポンパレeブックストア」（2013年〜2018年／リクルートライフスタイル、メディアドゥ）の場合は、「スマートブックストア」で購入コンテンツの利用が継続できる形になりました。

　スマートブックストアは2012年にソフトバンクモバイルが立ち上げたサービスで、2015年に運営元がメディアドゥに移行しています。ポンパレeブックストアのケースは単なるサービス終了というより、「同社による電子書店の統合」に近いかもしれません。

スマートブックスに移行するような形になったポンパレeブックストア

対応事例：アプリが生きている間は読めるように

　終了後も他サービスでコンテンツが利用できるように。利用できなくなるなら購入金額に相当するポイントを返す――　これ以外の場合では、「サービス終了後もしばらく閲覧できる状態にする」という対応が取られることも。

　「本よみうり堂デジタル」（2012年〜2017年／読売新聞）、「BookGate」（2010年〜2015年／廣済堂）は、サービス終了後も専用アプリをインストールしていれば、ダウンロード済みのコンテンツは閲覧可能と発表しました。

　ただし、OSアップデートでアプリが起動しなくなる、端末の故障、買い替えなどにより読めなくなる恐れがあり、言ってみれば「すぐに読めなくなるわけではないから、その間に楽しんでほしい」という対応の仕方です。

本よみうり堂デジタル終了発表

こちらは類似の対応をとったBookGateの終了発表

　特に厳しそうなのは、電子書籍が読める状況を維持するためには、OSアップデートを回避しなければならない点。更新が続く他のアプリが利用できなくなるなどのトラブルが考えられます。

　ユーザー側は「いつか消えるコンテンツと割り切り、読めるうちに読んでおく」、あるいは「長期間コンテンツを保持するために、スマホやタブレットを“高価な電子書籍用端末”にする」という選択を迫られる形になりそうです。

購入した電子書籍が本当に消えそうになったら、どうなる？

　これらの対応を取らなかったことで、炎上騒動に発展したのは「ヤマダイーブック」（2012年〜2014年／ヤマダ電機）。新サービス立ち上げに伴うサイト閉鎖で、以下のような告知を行いました。

• 購入コンテンツは新サービスに引き継がれない
• クレジットカード決済などで購入するサービス内の独自ポイントについては、返金などを行わない

当初の告知

　これに対してSNSだけでなく、一部メディアからも批判的なコメントが飛び出し、ヤマダ電機は同日中に謝罪。「新サービスでも閲覧できるように調整」「独自ポイントには返金など対応」と、当初の告知とは180度異なる方針を取るとしました。

　なお、この騒動があった2014年、出版社・ディスカヴァー・トゥエンティワンは「外部の電子書籍ストアが停止した際に、同社のコンテンツを無償提供する」というサービスを打ち出しています。

　「電子書籍サービス終了→コンテンツ消失」という問題が起こると、「該当のサービスだけでなく、電子書籍一般に対する不信感が高まる」という声が現れることがありますが、当時は電子書籍ストアの閉鎖が相次いでおり、不安を抱くユーザーが多かったそうです。

サービス開始時の発表。2014年当時は「電子書籍ストアのサービス停止が相次いで見られるようになり」「突然読めなくなる不安から、電子書籍の購入をためらうユーザー」が多かったことを受けた対応とのこと

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　サービス終了に伴うこういったトラブルを回避する方法の1つとして、DRMフリーの電子書籍を利用することが挙げられます。DRMとはデジタルコンテンツの違法コピーを防ぐ技術のことで、これを採用していないストアで購入した電子書籍は、撤退後も利用し続けることができます。

　ただし、DRMフリーで提供しているストアは、コンピュータ関連書籍などを扱うカタいところが多いのが難点。「漫画村」を巡る騒動などを考えると、娯楽色が強いコンテンツで同じことをすると、違法コピーが横行してしまうかもしれません。

　現時点では、やはり「長期間持っておきたい本は紙で、そうでなければ電子書籍」のように使い分けるのが確実そうです。

（マッハ・キショ松）