市販薬の副作用に消費者庁が注意喚起　5年間に死亡15例

　薬局で購入できる一般用医薬品でも、死亡に至ったり、後遺症が残る副作用が起きる場合があるとして、消費者庁が注意を促しています。

　2009年度から2013年度までの5年間で、製造販売業者から独立行政法人医薬品医療機器総合機構（PMDA）に報告された一般用医薬品の副作用報告数は1225例に上り、うち副作用で死に至った症例が15例、後遺症が残った症例が15例となっています。総合感冒薬（風邪薬）、解熱鎮痛消炎剤、漢方製剤による副作用が多くなっているとのこと。

　死亡や後遺症が残った症例の主な副作用は、スティーブンス・ジョンソン症候群、 中毒性表皮壊死（えし）、融解症（ゆうかいしょう）、肝障害、間質性肺疾患、腎障害、ぜんそく発作重積など。消費者庁はこれら副作用の初期症状について、例えばスティーブンス・ジョンソン症候群は「高熱」「目の充血等の目の変化」「粘膜の異常」「皮膚の異常」といったように詳しく説明しています。

　同庁は、副作用の初期症状を知り、初期症状に気づいたらすぐに医師・薬剤師に相談すること、市販薬購入の際に薬剤師や登録販売者にアレルギーの有無や副作用の経験、持病などを伝えて相談することを勧めています。