東京商工リサーチが、主要飲食料品メーカー200社の「価格改定・値上げ」について調査を実施し、その結果を発表しました。2023年1月以降の出荷・納品分で値上げ（見込みを含む）が発表された商品は3万2159品で、分類別でみると、最も値上げされた商品が多かったのは「調味料」で9237品に上ることが分かりました。

　調査は国内の主な飲食料品メーカー200社を対象に実施。2023年1月1日以降出荷・納品分で値上げを表明した商品を、開示資料等を基に集計した結果となっています。

（出典元：東京商工リサーチ＞TSRデータインサイト＞11月の飲食料品の値上げ公表は14社、795品目　円安が理由の値上げ 品目数の約7割まで上昇）

最も多かったのは「調味料」

　2023年に値上げされた3万2159品のうち、最も多かったのは調味料（9327品）で、値上げされた商品の29％を占めています。ドレッシングや業務用スープのほか、原材料を輸入品に頼っている中華調味料、香辛料調味料の値上げが目立ちました。次いで多かったのは、ハムやソーセージなどの加工食品で8002品。その後、飲料・酒（5760品）、冷凍食品（2577品）、菓子（2242品）、パン・小麦粉等（1758品）と続きます。

　値上げの理由として最も多かったのは「原材料」で、全体の93.2％にあたる2万9995品が原材料高騰を理由に値上げしていました。次いで多かったのは「資材・燃料」で2万8448品。その後「物流」（2万1231品）、「資材・梱包」（1万9599品）と続きます。

　「為替」を理由に値上げした商品は4203品と1割強程度でしたが、東京商工リサーチは「円安の長期化による影響も深刻化し、為替の構成比は3カ月連続で拡大している」と指摘。「為替を要因とする値上げは今後も増加するとみられる」として警鐘を鳴らしています。