12月17日、ソニー・コンピュータエンタテインメント代表取締役会長の平井一夫氏と同社代表取締役社長兼グループCEOのアンドリュー・ハウス氏が駆け付けたSHIBUYA TSUTAYAのPS Vita発売カウントダウンイベント12月17日に発売を迎えた、ソニー・コンピュータエンタテインメントのPlayStation Vita。テレビゲームの販売データを作成するメディアクリエイトでは、発売2日間での販売台数を約32万5000台と推定しています(速報段階の数値であり、より正確な販売台数は後日発表予定)。
「出荷台数が潤沢だったこともあり、品薄で買えないということはほぼなかったようです。販売台数については、正直に言えばもう少し伸びてほしかったところですが、一定の成功は収めたといえるでしょう」(メディアクリエイト 代表取締役社長 細川敦氏)
出荷台数については約50万台ほどと言われており、そこから消化率を推定すると約65%。新ハードとしては比較的ゆるやかな滑り出しとなりましたが、細川氏はこれについて次のようにコメントしています。「ひとつはやはり値段が高かったこと。ソフトや周辺機器も含めると実質約4万円となり、おいそれと買える価格ではなくなってくる。またローンチタイトルが全体的に小粒で、ハードの購入を促すほどの有力タイトルが不在だったことも理由の1つでしょう」。
また細川氏は、同じ週にPSPが約6万台売れていることにも注目します。「まだPSPで十分だと思っているユーザーがそれだけいる。3DSの時もその傾向はありましたが、新しいゲーム機が出たからといってすぐに食いつくという人は減ってきており、(ゲーム機自体が)これまでのような垂直型の立ち上げから、じわじわと浸透していくものへと変わりつつあるのかもしれません」。
それでは、今後PS Vitaが普及していくにあたってのポイントは?
「PS Vitaは単にPSPの後継を目指したものではありません。PSPとは違う遊び方、価値観、体験を提案するというのがPS Vitaの狙いですが、それは今までのようにメーカーからユーザーへ一方的に押し付けていくというものではない。その部分を今後どう提案していくか、同時にユーザーがどう理解し、使いこなしていくかが普及のポイントになるでしょう」(細川氏)
ユーザー側にまだ狙いが十分に伝わっていない点については、細川氏は「それだけ革新性があった」とも語っています。PS Vitaが今後どのように普及していくか、引き続き注目していきたいところです。
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