職場における「インフルエンザへの意識」に関する調査結果を、医療法人社団SEC 新宿駅前クリニックが公表。主立ったデータでは、調査対象の43％が、「インフルエンザにかかった社員が出社してきた」経験があると出ています。それはまずい……。

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調査結果
無理して出社するケースは、上司や先輩など責任ある立場の人に多い

　調査対象は30〜40代を中心とした男女200人。うち87人が、「インフルエンザでも出社してくる人はいましたか？」との問いに「いた」と答えました。なお、出社した人の立場で多いのは「上司・先輩」（59人）と「同僚」（45人）。責任ある立場の人ほど無理をする傾向がみられます。

内訳
調査対象の内訳

　「インフルエンザかもしれないと感じた際に出社しますか？」の回答では、「出社しない（病院に行く）」が66％で最多。それでも残り34％もの人が、「症状がひどくない場合は」「外せない仕事がある場合は」など条件はありつつ出社する意向で、危機感の強い人と薄い人の二極化がみられます。

調査結果
「基本的に出社する」人も少なくありません

　「インフルエンザにかかったら何日会社を欠勤しますか？」の設問では、約3割が発症後5日を経過せずに出社していると判明。完治前にもかかわらず、自己判断で出社している可能性を示唆しています。

調査結果
ちなみに学校の場合、インフルエンザによる出席停止期間の基準は「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては3日）を経過するまで」と、学校保健安全法に定められています

　レポートには、「納品前に、『休めないから』とインフルエンザにかかったディレクターが出社し、大勢の人が感染して欠勤者が続出。結果、納品も間に合わなくなってしまった」「インフルエンザで高熱があったのに、人手不足で（資格者最低1人必置義務）出社するように言われ、出社したものの動けずに休憩室で横になっていたことがある」など、無理な出社によるトラブルの実例も掲載。労使ともに、インフルエンザへの意識向上が求められています。