受動喫煙の肺がんリスク約1.3倍に高まると国立がん研究センター　リスク評価を「ほぼ確実」から「確実」に引き上げ

　国立がん研究センターは31日、日本人の非喫煙者を対象とした研究成果を発表し、受動喫煙により肺がんのリスクが約1.3倍に高まることを明らかにしました。

　受動喫煙と肺がんの関連性が、世界で初めて報告されたのは1981年（平山雄氏）。その後、日本人を対象とした研究が多数発表されたものの、個々の研究では統計学的に有意な結果を得られていませんでした。しかし、複数の論文を統合、解析するメタアナリシス研究を行ったところ、有意な関連があることが明らかに。受動喫煙をすることで、非喫煙者の日本人が肺がんになる可能性は約1.3倍に高まるとしています。

　これに伴い、受動喫煙のリスク評価は「ほぼ確実」から、より明瞭な「確実」に変更。日本人の実情に合わせたガイドライン「日本人のためのがん予防法」では、他人のたばこの煙を「できるだけ避ける」という文言が「避ける」に改められました。

　たばこによる健康被害防止を目的とした国際条約「たばこ規制枠組条約」では、「たばこの煙にさらされることからの保護」が推奨されており、2014年時点で49カ国が、公共の場すべてでの屋内全面禁煙を法制化しています。国立がん研究センターは、日本でも同様の対策を実施することが必要だとしています。

（マッハ・キショ松）