脱毛エステのトラブルに国民生活センターが注意喚起　男性からの相談も増加（1/2 ページ）

　国民生活センターが、脱毛エステのトラブルが増加しているとして注意を呼びかけました。女性が多いものの2020年度からは男性からの相談も増加しているとのこと。

　PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）での脱毛エステに関する消費生活相談は、これまで年間3000件弱程度で推移したきたのが、2021年度は4000件超に増加。特に契約当事者が10～20歳代の相談が多く、2021年度では全体の約73％を占めているといいます。契約当事者は女性が多いものの、男性も増加しており、2021年度の10～20歳代の平均契約購入金額は、女性が約34万円なのに対し、男性は約52万円と、女性よりも高額でした。

　「広告に掲載されていた施術を希望したが、高額なプランを勧められた」「体験後に強引に契約を迫られ、契約してしまった」といった相談が寄せられているとして、国民生活センターはトラブル防止のポイントとして、低価格の広告をうのみにしないこと、強引に契約を迫られてもきっぱりと断ることなどを挙げています。また少しでも不安に思ったら早めに消費者ホットラインに相談するよう勧めています。