「取り組みが早い」「コロナ対策として逆行」　GMOがマスク着用を「任意」に変更で賛否渦巻く　会長「在宅勤務とマスク継続はビジネスで勝てない」（1/2 ページ）

　GMOインターネットグループが9月20日から、執務室内でのマスク着用を「任意」に変更したことを受け、SNS上では「一流企業は取り組みが早い」「コロナ対策としては逆行しています」など、賛否さまざまな声が広がっています。

　GMOは執務室内でのマスク着用の要否について、執務室内にパーテーションがある場合とない場合の2パターンを想定し、アンケートを実施しました。その結果、パーテーションがない場合は「マスク着用が不要」と回答した人は約3割にとどまった一方で、パーテーションがある場合は「マスク着用が不要」と回答した人は約6割を上ったとのこと。

　GMOはこのような結果を踏まえ、COVIDｰ19（新型コロナウイルス感染症）の段階的な対策緩和を実施することを決定したとしています。具体的には、出社時の検温・消毒、執務室内へのパーテーション設置といった感染対策を継続しつつも、執務室内でのマスク着用を「任意」に変更しました。社外の人が出入りする共有スペースや社外では、引き続きマスク着用は「必須」とします。

　GMOの代表取締役グループ代表 会長兼社長執行役員・CEOである熊谷正寿さんはTwitterで、「ワクチン未接種の方が約10％。それを鑑みると半数以上の方が不要と考えています。マスクは、表情が分かりにくく、声も聞き取りにくい。長期間この状態が続いて、コミュニケーションにプラスはありません。現在の感染状況を鑑みると、マイナス面が大きいと判断しました」とコメント。

　また、「人類は誕生以来互いに顔を見ながらコミュニケーションを取ってきた。在宅勤務とマスクを続けていたらビジネスでは勝てません」と持論を展開しています。

　一方で、熊谷さんの投稿によると、社員のアンケートでは「感染者数等、現状を見ると緩和するのは時期尚早ではないか」「会社でうつって家族に万が一のことがあったら困るので、マスクは徹底してほしい」「家族に基礎疾患を持っている方がいる等、自身意外での影響を懸念」など、懸念の声も寄せられていたことが明らかになっています。

　SNS上では、世界的に「脱マスク」の動きが進んでいることなどから、「一流企業は取り組みが早い」「先陣切って変化していくところがいい」など評価する声がある一方で、パーティションは配置の仕方次第では換気が阻害される可能性もあると指摘されていることなどから、「科学がアンケートに負けた」「専門家の意見は参考にしたのでしょうか？」「感染したくない人達が一方的に被害被る」など批判の声も多数寄せられました。

　なお、日本国内では日立製作所が5月27日、オフィスや工場などでは、会話がなく周囲の人と2メートル以上距離を確保できる場合は、マスクを着用しなくても良いというルールに変更したと報じられました。ただし、日立は部屋の換気や検温などの感染予防対策だけではなく、屋内で近い距離で会話する場合はマスクの着用を強く推奨するとしています。