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SNS上の広告や勧誘に注意 高額請求後に購入サイトが見つからないなど、トラブル増加中

広告から商品申し込み→高額請求→広告が消えていて元のサイトにたどりつけない──こんなケースが出てきています。

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 国民生活センターが、SNSに関連した広告・勧誘のトラブルが増加しているとして、注意喚起しています。同センターに対する相談件数が年々増加傾向にあり、2013年度は4500件以上の相談が寄せられています。

国民生活センター

 同センターがトラブルの事例の1つとして挙げるのが、SNS広告をきっかけにした高額請求です。相談者らは美容関連の広告をクリックした結果、「1回300円でダイエット用サプリメントのお試しができる」「しわ取りクリームのサンプルが400円で買える」といったふれこみでクレジットカード情報や連絡先の入力を促されました。しかし、決済すると定期購入に申し込んだことになり、数万円の高額請求がくる事態に。クレームを入れようにも、購入のきっかけとなった広告が消えていて、申し込んだサイトにたどりつけない──こんなトラブルが起きているそうです。

 また、SNS上の知り合いに絡んだ勧誘トラブルも起きています。「友達になってほしい」とSNS上で友達申請された相手から出会い系サイトへの登録を求められたり、同級生からSNS上で連絡があり、会ってみるとマルチ商法の勧誘だった、といった相談も寄せられています。

 こうしたトラブルを避けるために、(1)広告リンク先の通販サイトの内容をよく確かめ、内容を保存したり印刷したりしておく、(2)SNSの個人情報利用ポリシーをよく確認し、広告の表示制限などが可能な場合は利用を検討する、(3)SNS上で知り合った相手の描き込みやプロフィール等をうのみにしない──といったアドバイスを同センターは行っています。またトラブルに遭遇した際は消費生活センターに相談するよう呼びかけています。

 SNS関連の相談は、新生活シーズンである4〜6月には特に多くの相談が寄せられるとのこと。読者のみなさんもご注意ください。

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