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3Dプリンタで危険物や著作権侵害物を製造できなくする機能をDNPが開発

入力されたデータを検証し、違法と思われるものは製造をストップします。

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 大日本印刷が、3Dプリンタで危険物や著作権侵害物を製造できなくするセキュリティプログラムを開発したと発表しました。

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概要図

 同プログラムは、3Dプリンタが受け取るポリゴンデータを独自のアルゴリズムで解析し、ブラックリストのデータベースに照合。銃器などの危険物製造やキャラクター製品の模倣といった著作権侵害物製造が疑われる場合には、製造の指示を受け付けないようになっています。ブラックリストにある元データに多少の装飾や改変を施したようなデータでも、的確に照合が可能だそうです。

 同社は、3Dプリンタで製造された銃器や模造版キャラクター商品に対する不安の高まりを背景に、今回の機能を開発しました。今後はCADソフトや情報セキュリティなどの関連事業者と協力してプログラムの有効性を検証し、2017年までの実用化を目指して取り組みを進めていく考えです。

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