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物干しざおの移動販売でのトラブルが再び増加していると国民生活センターが注意を呼びかけている。
全国の消費生活センターに寄せられた物干しざおや物干し台に関する相談件数が、2014年度は6年前の約6倍となっており、特に移動販売による相談が全体の約9割を占め、その相談件数は6年前の7.5倍と増え続けているとのこと。過去の注意喚起の結果、相談件数が減少していたこともあったが、「高齢者を中心に幅広い年代の女性から、高額な代金を請求され支払ってしまったという相談が増加」しているという。
「商品を選んでいないのに勝手に切って高額な請求をされ、領収書も渡してくれない」「返品はできないと言われた」「業者が説明した金額より、はるかに高い請求をされた」など、正確な販売価格を伝えなかったり、契約書面など交付せずクーリング・オフの説明がないといった事例が挙げられている。「高額な請求をされ銀行まで同行された。領収書もうそだった」といった、かなり強引なケースもあった。
国民生活センターは、消費者に対して「販売価格をはっきり確認し、納得できない場合は、お金を支払わないように」して、断ることが難しい場合には、「周囲の人や110番に電話をして助けを求めましょう」と呼びかけている。
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