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コーセー、ジャニーズ事務所への対応めぐるコメントを訂正 「タレントやスタッフの移籍を促す意図はない」(1/2 ページ)
一部から「タレントやスタッフに移籍を促すのは僭越であり、起用する側からの圧力と受け取れる」との指摘があったといいます。
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コーセーグループは9月19日、先に発表したジャニーズ事務所性加害問題に関するコメントについて、誤解を招く表現だったとして謝罪しました。
同社は15日に発表した、同事務所所属タレントの起用などに関するコメントで、「現在のジャニーズ事務所には被害者の補償に専念していただくべきと考えており、現在の所属タレントの皆さまや、そのマネジメント機能については、他社への移籍や、ガバナンス体制の整備された別組織の設立などの方策によって、早急に対応すべきであると伝えていく所存です」と述べていました。
これに対して、一部から「タレントやスタッフに移籍を促すのは僭越であり、起用する側からの圧力と受け取れる」との指摘があったといいます。
コーセーはこれを受け、あくまでもタレントやスタッフが早期の活躍が再開できるようにするべきという趣旨で、移籍などの行動を促す意図は全くないと説明。「タレントやスタッフの皆さまと事務所との間の契約は両者の合意でのみ決まることであり、そこに当社グループが介入する意図は全くないことも改めて表明いたします」としています。
同社はあらためて訂正版のコメントを発表。該当部分は、タレントやスタッフが早期に活躍の場に復帰できるよう対応すべきという内容に変更されています。
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