国立感染症研究所は2月1日、全国約5000の医療機関から寄せられたインフルエンザの患者数が1医療機関当たり36.44人となり、警報レベルに達したと発表した。

　報告によると、全国の医療機関を受診した患者数は推計約214万人で、5〜9歳約35万人（16.4％）、10〜14歳約30万人（14.0％）、30代約26万人（12.1％）、0〜4歳約25万人（11.7％）、40代約23万人（10.7％）、20代約20万人（9.3％）の順となった。

　都道府県別では新潟県（1医療機関当たり53.81人）、千葉県（53.22）、長崎県（50.91）、埼玉県（49.53）、愛知県（46.65）、福岡県（45.74）、福島県（45.41）、神奈川県（41.69）、東京都（41.29）、茨城県（41.25）、愛媛県（40.46）の順で増加傾向にあるという。

　なお、国内のインフルエンザウイルスの検出状況をみると、AH3亜型（A香港型）の割合がもっとも多く検出されている。

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