国民生活センターが、PCに不具合が出たかのように見せかける警告メッセージ風の広告に関して、安易にクリックしたりしないよう注意喚起しています。同センターによると、関連トラブルの相談件数が年々増加しているとのこと。2013年度は、前年度の約4倍となる1505件の相談があったそうです。

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　みなさんは、Webサイトのバナー広告枠などに「パソコンが脅威にさらされています」「パソコンにエラーがあります」といった警告文のようなメッセージが出たことはありませんか？　セキュリティソフトやPCの性能改善をうたうソフトの広告に、こうしたメッセージがよく見られます。

　この手の広告は、警告文で消費者を不安にさせて、ソフトを購入させるのが狙い。ネットやPCにある程度詳しいユーザーなら「物騒な広告だな」といぶかしむだけで済むのですが、そうでないユーザーの中には、自分のPCに問題があると勘違いし、誘導されるままソフトを購入してしまうケースがあるようです。

　こうしたトラブルの相談件数は、2012年度は400件だったのが、2013年度は1505件と急増しています。ソフトの購入後に不審さに気づいて解約したくなるケースや、「無料」という案内から安易にソフトをダウンロードしてしまったことで、有料ソフトの購入画面が消せなくなるケース、購入後のやり取りが英語のみで容易に解約できないといったケースなど、さまざまな相談が寄せられているそうです。

　同センターではこうした相談増加を受け、（1）警告表示が出ても、信頼できる表示か分からない場合はクリックしない、（2）日本語の窓口の有無なども基準にして、複数のソフトを比較検討する、（3）情報処理推進機構（IPA）の情報セキュリティ安心相談窓口のホームページで情報収集する、（4）カード番号の入力前に、商品の料金や有効期間を確認する、（5）トラブルがあった場合は消費生活センターに相談することを推奨しています。