バレンタインデーに、職場などで普段お世話になっている人たちにチョコを渡す習慣といえば「義理チョコ」。しかし近年は「任意と言いながら、半ば渡すことを強制されている」「もらう方もお返しをしなければならず、正直うれしくない」など、ネガティブな意見が高まっています。
義理チョコ文化はいつ頃から始まり、現在はどのように捉えられているのでしょうか。義理チョコの歴史と、ネット上のユーザーの声を集めてみました。
義理チョコの始まり
そもそもバレンタインデーが、女性が男性に対してチョコレートを贈る日として日本で流行し始めたのは1950年代のこと。
1958年にメリーチョコレートカムパニーが伊勢丹の売り場に「バレンタインセール」と手書きの看板を出したことや、1960年に森永製菓がバレンタイン企画をマスコミを通して大々的に展開したことなどが、バレンタイン行事が日本に定着するきっかけになったとされています。
こうした流れの中、義理チョコが生まれた時期については、1980年代後半にホワイトデーと同時期に普及したと考えられています。義理チョコは海外にはない日本特有の文化として、徐々にバレンタインデーとセットで考えられるようになっていきました。
義理チョコ自粛・禁止拡大の流れ
しかし、贈る女性側にも、お返しをする男性側にも負担を強いる義理チョコを疑問視する声は多く、公式に自粛や禁止を発表する会社も現れてきました。
1993年には共栄火災が「“義理チョコ、あげたつもり・もらったつもり”バレンタイン・チャリティ募金」を開始。チョコの代わりに500円を社員から任意で集め、募金は西アフリカの支援に使われています。
2009年には、恋愛・結婚マッチングサイトを運営するマッチ・ドットコムジャパンが「義理チョコ配布禁止令」を発表。さらに、2018年にはチョコレートブランド「GODIVA」が「日本は、義理チョコをやめよう。」という新聞広告を出したことも、大きな反響を呼びました。
この件についてゴディバジャパンのジェローム・シュシャン社長は、
私たちが大切にしたいのは、バレンタインデーの主役は、「もらうひと」ではなく、「あげるひと」ではないか、ということです。「あげるひと」にとって「楽しい」バレンタインデーかどうか、それがもっとも重要なことではないかと考えました。
ですから、義理チョコをあげるのが楽しいと考える人、ごあいさつとして知り合いの方に配る、それが自分にとっても楽しい、と考えている方には、今後ともぜひ続けていただきたいですし、そのような方のための商品開発は続けていきたいと考えます。でも、もし義理チョコが少しでも苦痛になっている人がいるのであれば、それはやめたしまったほうがいいのではないか、と私たちは思います。
とコメントしています。
ネット上の反応は？
では、こうした（職場での）義理チョコ文化について、ネットユーザーはどう考えているのでしょうか。SNSを分析できるツールで、Twitter上の声を集めてみました。
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