パイオニア、上場廃止　経営不振でアジア系ファンド傘下に

　パイオニアは3月27日付で東証1部上場廃止となります。音響機器の名門メーカーですが、近年は経営が低迷。アジア系投資ファンドの100％子会社となり、再起を図るためです。

　26日は最後の取引が行われ、株価は前日と同じ65円でした。

　レーザーディスクによるカラオケで一世を風靡したパイオニアは、2000年代にはプラズマテレビなどホームAV機器で攻勢をかけました。ですが、液晶テレビとの競争が激化したプラズマテレビは2008年に自社生産からの撤退を発表し、テレビからも完全撤退。その後、「カロッツェリア」ブランドで展開するカーナビなど自動車向けエレクトロニクス事業への集中を図り、ホームAV機器事業とDJ機器事業は2015年までに売却しています。

　社運をかけた自動車向け機器への集中でしたが、スマートフォンの普及で市販カーナビの需要が縮小するなど環境は厳しく、自動車向け機器事業は2018年度、55億円の営業赤字に転落する見通しになっていました。ここに至って自力再建は難しいと判断し、香港を拠点とする投資ファンド「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア」からの支援を受け入れることを決めたのです。従業員を削減するリストラも断行します。

　1月に開いた臨時株主総会では、上場廃止に対し、株主から批判する声も多く上がったといいます。パイオニアが上場したのは1961年10月。老舗メーカーが約57年半で株式市場から姿を消すことになりました。

　26日のニュースリリースで、パイオニアは「株主の皆様をはじめ関係各位には、長年にわたり当社の経営にご理解と温かいご支援を賜りましたことを心より感謝申しあげます」とコメントしています。