実業之日本社は、イラストコミッションサービス「Skeb」を運営するスケブの過半数の株式を取得し、2月1日付で子会社化したことを発表しました。併せてスケブ代表のなるがみ氏も、Twitter上でいきさつを公表しました。

Skeb

（画像は公式サイトより引用）

　スケブは、国内外から日本のクリエイターに対してイラストや音声データを有償でリクエストすることができるコミッションサービス「Skeb」を運営しています。特徴は業界最安値の手数料と最短即日入金の報酬サイクルで、2018年12月の創業以来、利用者は着実に増加。さらに昨今の社会情勢の変化により、新たな収入源を求めるクリエイターの登録が急増し、2021年2月現在、総登録者数100万人超、クリエイター登録者数約5万人、月間取引高約2億円と、国内最大級のコミッションサービスとなっています。

　一方、実業之日本社は、1897年に創業し、総合出版社として竹久夢二、中原淳一といったクリエイターに活躍の場を提供してきました。1959年には「週刊漫画サンデー」（2013年休刊）を創刊、看板作だった『静かなるドン』はいまでも電子書籍で人気を集めています。このほか、NHK Eテレでアニメ放送中の『ねこねこ日本史』『百貨店ワルツ』『Veil』など、ユニークな作品を輩出しています。

実業之日本社

（画像は公式サイトより引用）

　スケブ代表のなるがみ氏は、Skeb譲渡の理由として「強力な親会社が就くことで利用者に安心して欲しい」「趣味で開発したサービスだったが、サポート対応や保守の作業が急増し、本業や新しいことが何もできなくなった」「当初の目標だったクリエイターの地位向上について一定の成果を社会に残せた」といったことを挙げています。

　そして親会社に実業之日本社を選んだ理由として、M&Aの提案があった企業の中で実業之日本社の岩野社長だけが「ああ推しね〜」とSkebを理解したことに触れ、「何よりもオタクや同人作家への理解がある」と述べています。

　今後のSkebについては、「引き続き代表は僕が務め、手数料やキャンペーン、仕様変更の決定権も僕にあります。親会社からは今まで通り自由にやってほしいと言われていて、手数料やクリエイターファーストの方針は変わらないので安心してください。昨日から何件でも手数料無料キャンペーンを開催中です！」とコメントしています。