アニメーション制作会社のMAPPAは7月7日、同社の未発表作品について、SNS上で「内部情報が誤解を招く形で漏洩された」として、サイトで抗議の声明を発表しました。

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弊社未発表作品におけるSNS上の情報漏洩について

　「漏えいされた内部情報」の詳細については書かれていませんが、MAPPAが発表した「事実関係」についてまとめると以下の通り。

  • 当該作品（未発表）は“大手プラットフォーム”からMAPPAが制作受諾した案件ではない
  • 当該作品は、過去にMAPPAが制作し、同社および製作委員会が待望していたTVシリーズ作品の新作
  • 当該作品は製作委員会幹事会社から“大手プラットフォーム”への販売が確定したことでようやく制作の受注が実現したもの
  • 制作費もその販売金額を元に設定されている

　声明にある“大手プラットフォーム”について、具体的な名前は挙げられていないものの、Twitterでは少し前に、具体的な1カットあたりの単価を挙げつつ、「（これまでは高単価だった）Netflixが安い単価で発注を始めた」という、関係者による告発・注意喚起のツイートが話題になっており、恐らくこれを受けての声明と推測されます。MAPPAの声明通りであれば、ツイート内で書かれていた「安い単価」はそもそも“大手プラットフォーム”側が提示したものではないということに。もともと製作委員会方式で製作していた作品において、“大手プラットフォーム”が配信権を購入した金額からの逆算で、製作委員会やMAPPA側が取り決めた金額だったということになります。

　またMAPPA側は「本作品はもちろんのこと、過去におきましても、 弊社において、受託した制作費に対し、それに見合わない形でクリエーター等へ不当な低価格で発注し、受注を強制した事実は一切ございません」と強調。今回の「SNS上の書き込み」について、「事実が不当に歪められ、弊社取引先、その他作品に関与する方々に多大なご迷惑をお掛けする事態となりました」と強く抗議するとともに、特に未発表作品でこうした情報漏えいがあった場合、作品制作自体が頓挫するリスクもあるとして「断固とした措置をとる所存」としています。

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