包茎手術のトラブル、国民生活センターが注意喚起　術後の出血や壊死　高額施術のケースも

　国民生活センターは6月23日、過去5年間で男性から寄せられた美容医療サービスの相談2131件のうち、半数以上となる1092件が包茎手術に関する相談だったことを発表しました。術後に後遺症が生じたり、広告よりも費用が高額だったりと、さまざまな事例をあげて消費者に注意を呼びかけています。

　相談は5年で大きな減少はなく、年代別で見ると20歳代が646件と全体の約6割でした。術後の危害事例では痛み、腫れなどが多く、なかには施術部分が裂けた、出血が続く、組織が壊死（えし）していたという症状のほか、勃起や射精に支障をきたす性機能障害や排尿障害の例もありました。過去3年に手術を経験した消費者150人へのアンケートによると、約4割が施術後に何らかの不安・不満、不具合を感じているそうです。

　広告を見て受診しにいったところ、即日で契約・施術を迫られる事例も多く見られるとのこと。効果や必要性の説明を十分に受けずに不要な施術を追加している場合や、保険診療のつもりで自由診療だった場合もあり、手術費用が100万円を超えるケースもありました。病院に行く前に予想していた費用額は5万円超～10万円以下、実際の契約購入金額は50万円超～100万円以下がそれぞれ最多でした。

　具体的な相談事例は、「広告では、7万円～10万円とのことだった。クリニックで10万円くらいの手術を受けたい旨を伝えたところ、安い手術だと汚い仕上がりになると言われ、高い手術方法を勧められ総額約80万円の契約で、即日手術となった。2週間経つが術後の傷口がぱっくり割れてしまい、また、引きつれ感があり、陰茎部分が何も感じなくなってしまった」など。ほか6件が公式サイトでは紹介されています。

　国民生活センターは医師からのアドバイスとして、仮性包茎では多くの場合が清潔にしていれば問題はなく、「緊急性のない施術に対し、医療機関を受診したその日に施術を受けるのはやめ、医者の説明、内容、金額に納得できたかを検討」するよう注意喚起。また包茎手術の広告には医療機関ホームページガイドラインに抵触する表現がよく見られるため、広告の情報を鵜呑み（うのみ）にせず情報を集めるよう呼びかけています。

（黒木貴啓）