新型コロナウイルスに便乗した架空の“マスク販売広告メール”に注意　国民生活センターが呼びかけ

　国民生活センターは3月12日、新型コロナウイルスに便乗した不審なマスク販売広告メールの情報が寄せられているとして、公式サイトで注意を呼びかけました。

　具体的な事例としては、以下のような相談を確認しているといいます。実在のメーカーを名乗る送信者から、怪しい効能を謳（うた）うマスクのセールスメールが届き、30枚4万円以上と法外な価格で購入を迫られたという内容です。

【事例】不審なマスク販売広告メールがスマートフォンに届いた

　産業資材を扱うメーカー名の送信者名（差出人名）で、マスクの画像と共に「ウイルス、バクテリア、PM2.5、H7N9などをろ過して、汚染された空気の侵入を対策します」などと記載され、「ご購入はこちら」とURLが付いたメールがスマートフォンに届いた。価格は30枚4万1800円と高額で「新型コロナウイルスの影響により、物流時間が長くなる可能性があります」などとある。怪しいので情報提供する。

（受付年月：2020年3月　情報提供者：40歳代 男性）

　国民生活センターは、メールの送信者名となっているメーカーに問い合わせを実施。メーカーは「当社ではこのようなメールは送付していない」「当該メールに関する問い合わせが複数件寄せられている」と回答しており、同様の手口が横行しているようです。

　国民生活センターから消費者へのアドバイスは以下の通り。心当たりのない不審な送信元からメールが届いた場合、メールに記載されたURLは絶対にクリックしないよう呼び掛けています。

心当たりのない送信元から怪しいメールやSMSが届いても、反応しないようにしましょう

　マスクの入手が困難な状況に便乗して、架空のマスク販売広告メールなどを不特定多数に送り、メッセージ内のURLをクリックさせる手口と思われる相談が引き続き寄せられています。URLにアクセスすると、フィッシングサイトに誘導され氏名や住所、電話番号などを入力させられることにより個人情報を取得される可能性があります。

　心当たりのない不審な送信元からメール等が届いた場合、メールに記載されたURLには絶対にアクセスしないようにしましょう。また、実在する事業者名等が記載されていた場合でも、メール内の番号に電話したり、URLをクリックしたりせず、不安に思ったら、事業者のホームページや問い合わせ窓口に確認しましょう。ホームページ上に注意喚起情報が掲載されていることもあります。

　なお、少しでも不安や違和感を覚えた場合には、消費者庁ホットライン「188」番への通話を勧めています。