6月5日の株式市場で、音楽用電子機器メーカーである「ズーム」(東証JASDAQスタンダード)が一時ストップ高となり、年初来高値を更新しました。業績の拡大予想を発表したビデオ会議サービスの米企業と勘違いされたのではないかという指摘があります。
リモートワークの普及で日本でもユーザーが拡大したビデオ会議サービス「Zoom」を運営する米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(NASDAQ上場)は6月2日、年間の売上高予想を従来の約2倍となる約18億ドルに引き上げると発表。米市場での株価も急騰しました。
日本の音楽機器メーカーであるズームの株価はこのニュースが伝わって以降、急上昇。6月4日には前日比400円高の1900円と大幅上昇し、5日も230円高(+12.1%)の2130円で取引を終えています。
ズームは1983年創業。音楽用のエフェクターやマルチトラックレコーダー、ハンディレコーダーなどを開発・販売するメーカーです。ビデオ会議の米ズーム社とは何の関係もなく、4日には自社サイトに「(米ズーム社とは)一切関係ありません。ご注意下さい」という告知を掲載しています。
社名からの勘違いなのか、あるいは「誰かが勘違いして株価が上がるかも」という思惑から買いが買いを呼んだマネーゲームなのか、本当のところは定かではありません。
2019年5月には、白血病の治療で重要な「造血幹細胞」を、コンビニでも買える液体のりで大量に培養することに東京大学などのチームが成功した──というニュースを受けて、「ヤマト」(東証1部)の株価が乱高下しました。同社は空調設備や給排水設備などの管工事を手がける企業ですが、液体のり「アラビックヤマト」を販売する「ヤマト」(非上場)と勘違いされたのだろうという指摘がありました。
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