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「不審なメールへの対応力が高い国」ランキングTOP30! 1位は「日本」【2018年版】

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 実在する金融機関や企業名などを名乗り、クレジットカードや銀行口座の番号やパスワードなどの経済的価値を持った情報を入力・送信させて奪い取る「フィッシング詐欺」。「フィッシング対策協議会」によると、2021年度の日本では毎月4万~5万件が報告されており、自分のもとにも届いたことがある、という人も多いのではないでしょうか。

 そこで今回は、そんなフィッシング詐欺に対するリテラシーの高さを示した「不審なメールへの対応力が高い国ランキング」を紹介します。このランキングは、OECD加盟国の義務教育終了段階の15歳を対象とした「学習到達度調査(PISA)」の2018年の調査結果をもとにしたもの。有名な携帯電話会社から「スマホが当たりました。商品をお送りするので、リンク先のフォームに個人情報を入れてください」というメールが届いた場面において、「リンクをすぐにクリックするのは適切でない」と回答した割合が高い順に各国を順位化しています。

(出典:OECD「21st-Century Readers DEVELOPING LITERACY SKILLS IN A DIGITAL WORLD」

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第3位:フィンランド(70%)

画像は「写真AC」より

 第3位は「フィンランド」でした。不審なメールに対し、すぐにリンクをクリックするのは適切でないと回答した割合は70%です。

 フィンランドをはじめ、北欧の国は全体的に高い対応力を示しており、スウェーデンが69.8%(4位)、デンマークが68.8%(7位)、ノルウェーが65.5%(11位)となっています。

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第2位:イギリス(72.6%)

画像は「写真AC」より

 第2位は「イギリス」。不審なメールに対し、すぐにリンクをクリックするのは不適切と回答した割合は72.6%でした。

 今回のランキングにおいて、OECD諸国の平均回答率は60.3%を示しており、イギリスは世界の中でも不審なメールに対する対応力が高い国であるようです。なおドイツやフランスは60%台、イタリアやスペインは55%前後、ハンガリーは39.8%という結果となっており、同じ欧州内でもその数値にはばらつきが見られます。

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第1位:日本(75.6%)

画像は「写真AC」より

 そして第1位は「日本」でした。不審なメールに対し、リンクをすぐにクリックするのは不適切と回答した割合は75.6%です。

 OECD諸国の平均回答率を大きく上回っており、日本は不審なメールに対するリテラシーが比較的高いことがうかがえる結果となりました。なおフィッシング対策協議会によると、2022年2月のフィッシング報告件数のうち、約39%がAmazonをかたるものだったとしています。また銀行やクレジットカードブランド、宅配便の不在通知を装ったメールやショートメッセージ(SMS)が届くことも多いようです。そのようなメールやSMSが届いた際には、一度立ち止まってそのメッセージが本物かどうか、確かめてみることをこれからも心掛けていきたいですね。

 ランキングの全順位は、次のページからご覧ください!

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