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第1位:日本(75.6%)

画像は「写真AC」より
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解説

 そして第1位は「日本」でした。不審なメールに対し、リンクをすぐにクリックするのは不適切と回答した割合は75.6%です。

 OECD諸国の平均回答率を大きく上回っており、日本は不審なメールに対するリテラシーが比較的高いことがうかがえる結果となりました。なおフィッシング対策協議会によると、2022年2月のフィッシング報告件数のうち、約39%がAmazonをかたるものだったとしています。また銀行やクレジットカードブランド、宅配便の不在通知を装ったメールやショートメッセージ(SMS)が届くことも多いようです。そのようなメールやSMSが届いた際には、一度立ち止まってそのメッセージが本物かどうか、確かめてみることをこれからも心掛けていきたいですね。

参考

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