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ホンダ、交換式バッテリーを採用したビジネス電動バイク「GYRO e:」「GYRO CANOPY e:」発売(1/3 ページ)

普及に期待……屋根付きいいな~。

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 本田技研工業(ホンダ)が、交換式バッテリーシステムを採用した商用電動スクーター「GYRO e:」「GYRO CANOPY e:」を発表。2021年春~夏に発売します。


屋根付きモデルGYRO CAONPY e:(画像:本田技研工業、以下同)

GYRO e:

 ジャイロシリーズは、酒店や宅配ピザ店など配達用途で多く活用される街中でおなじみの「働くバイク」。安定性を高める前1輪、後ろ2輪の3輪仕様で、少しの雨ならばへっちゃらな屋根とワイパー付き仕様「キャノピー」もあります。

 2020年4月に発売した2輪のビジネス用電動スクーター「BENLY e:」(関連記事)シリーズと併せて、これらのビジネス電動バイク3車種を「Honda e: ビジネスバイク」としてブランド展開します。

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 電動車の心配ごとが「電欠」。この課題に向け、GYRO e:とGYRO CANOPY e:は規格化した交換式バッテリーシステム「Honda Mobile Power Pack(モバイルパワーパック)」を新たに採用しました。同じ規格のバッテリーを複数個用意しておけばそれに交換するだけでOK。業務のダウンタイムを最小限に抑えられます。ノートPCや電動工具などの着脱式バッテリー交換と同じ方法です。


交換式バッテリーシステム「モバイルパワーパック」を採用

交換作業の様子(BENLY e: プロ)

 併せて、この規格の普及が進むことで「異なるメーカー/車種でも共通して使える・貸せる」「バッテリーを共用するレンタルスタンドができる/主要施設やコンビニなどにバッテリー交換拠点を置く」といった課題解決や新事業の創造も想定されます。

 なお、ホンダ、川崎重工業、スズキ、ヤマハ発動機の国内バイクメーカー4社は、交換式バッテリーの標準化で国内の電動バイク普及を見込む「電動二輪車用交換式バッテリーコンソーシアム」を共同で発足。使えるのは自社メーカーだけ、といったユーザー目線でない囲い込み制限も起こらない……ことが期待されます。

 GYRO e:は2021年春、GYRO CANOPY e:は2021年夏発売予定。配達や営業用途に向けた商用電動バイクは日本郵政(関連記事)や日本マクドナルド(関連記事)といった大手が既に率先して導入。例えば「コンビニで交換できるならば……。あとは価格が問題だ」──。バッテリー切れ課題の対応により一般ビジネス層にも、また個人用モデルにおいても電動バイクのラインアップや普及が進むことに期待です。


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