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「アニメの制作会社って、すごく増えていますよね。なのに、どうしてずっと『人手不足』なんでしょう?」――今回の取材は、ねとらぼ編集部のこんな素朴な疑問から始まりました。
確かに、日本動画協会(AJA)の調査では、アニメ制作に関わる事業者の数は、2011年の419社から2020年には811社へと、ほぼ倍になっています(※1)。会社が倍になれば働く人も増え、人手不足は和らぐはず――そう考えるのが自然でしょう。
市場も好調です。AJAが10月末のTIFFCOM 2026で発表した2025年のアニメ産業市場(速報値)は4兆4,491億円と、初めて4兆円を超えました。ただし、これはグッズや配信、海外展開まで含めた消費全体の数字で、制作会社の売上を合計した「業界市場」は5,055億円です。市場の拡大とともに制作会社の売上も伸びましたが、作り手の側がそのまま潤い、人が足りるようになったわけではありません。
なぜ会社が増えても人手不足は解けないのか。AJA人材育成委員会の委員長・舛本和也さん(※2)と、「アニメ産業レポート」の編集統括・長谷川雅弘さん(※3)に話を聞きました。
※1:AJA「アニメ産業レポート」の分布調査による。企画・制作、脚本、演出、原画、動画、CG、色彩、背景・美術、特殊効果、撮影、編集のいずれかの機能を持つ事業者を本社所在地で数えたもの。
※2:舛本和也(ますもと・かずや):株式会社トリガー 常務取締役、アニメーションプロデューサー。一般社団法人日本動画協会 人材育成委員会 委員長。
※3:長谷川雅弘(はせがわ・まさひろ):株式会社ヒューマンメディア 事業プロデューサー。一般社団法人日本動画協会「アニメ産業レポート」編集統括/人材育成委員会 制作クリエイター育成ワーキンググループ座長。
ライター:まつもとあつし

中学生のときに『王立宇宙軍 オネアミスの翼』をみてしまい、そこからアニメにのめり込む。そのまま大人になり、IT・出版・広告・アニメの会社などを経て、現在はジャーナリストとして取材・執筆をしながら、大学でアニメを中心としたメディア・コンテンツの教育・研究に取り組んでいる。ゲーム、特にJRPGやマンガも大好き。時間が足りない。
公式サイト:http://atsushi-matsumoto.jp/
X:@a_matsumoto
会社は増えても、人手が増えたわけではない
まず会社数が増えた理由について、長谷川さんは、制作工程のデジタル化が深く関わっていると話します。2010年代後半になると、アニメで3DCGを使うのが当たり前になり、需要が一気に膨らみました。ところが、アニメを専門とするCG会社は数社しかなく、アニメに限らず映像の仕事をするCG会社への発注が行われていましたが、それでも需要に追いつきませんでした。
「需要が高まる中で新たにアニメの制作に関わるようになったのが、ゲーム業界や遊技機(パチンコ・パチスロ)の分野でCGを手がけていた会社です。2016年から2020年にかけて、その参入が伸び続けたと考えています」(長谷川さん)
アニメスタジオは、伝統的に練馬区や杉並区などに多く集まってきましたが、近年目立って増えたのは新宿区や渋谷区で、その多くがCG関連の会社だといいます。

もう一つの理由は「分社化」です。アニメ業界では、東映動画(現・東映アニメーション)の時代から、スタッフが独立して新しいスタジオを作ることが繰り返されてきました。舛本さんは、子会社型のスタジオが増えたことや、コロナ禍以降に地方でもリモートで仕事ができる環境が整ってきたことも挙げたうえで、作品全体を担う制作会社と、特定の工程を担う専門会社(※4)では事情が違うので、「どのレイヤーの話をするかで、答えが変わる」と注意を促します。
つまり、811社は元請けスタジオが倍になったという意味ではありません。会社の数が増えたことは、作品を作る人が同じだけ増えたことを意味しないのです。スタジオが生まれ、分かれていく仕組みについては、本連載でアーチの平澤直さんと対談した回でも掘り下げています。
※4:アニメの制作会社には、作品全体の制作を統括して引き受ける「元請」や、話数単位でまとめて請け負う「グロス請」の会社がある。一方、背景・美術、仕上げ(色彩)、撮影、3DCGといった特定の工程だけを専門に請け負う会社も多い。
30分アニメ1話の制作期間は平均6カ月に。長期化で膨らむ固定費や運営費
では、なぜ人が足りないのか。テレビアニメのタイトル数は、2014年以降おおむね年間300本台で推移していて、本数が急に増えているわけではありません。

変わったのは、1本あたりの作り方です。
舛本さんは、「アニメ産業レポート2025」に寄稿した分析記事(※5)で、テレビアニメ1話あたりの平均制作費が、海外の配信会社が日本に進出し始めた2016年ごろの1000万〜1500万円から、2025年には2500万〜4000万円程度になったと、制作現場での実感をもとに記しています。今回の取材では、これが待遇を改善する、いわゆる「ホワイト化」を後押ししたと話してくれました。
一方で、30分のテレビアニメ1話を作るのにかかる時間も延びています。10〜15年前は1話を3カ月ほどで作っていたのが、今は平均6カ月、長ければ8カ月ほどかかるといいます。期間が延びれば、同じ人数で回せる作品は減り、固定費や運営費が膨らみます。予算の増加が、そのまま人や経営の余裕になるわけではありません。
舛本さんは、制作費が上がったことで、各社が人の確保や育成にお金を使えるようになった面と、使わなければ生産性が上がらず、アニメが作れなくなるという緊急性の両方がある、と話します。人手が急に増えるわけではない中で、いま働いている人の力をどう高め、次の担い手をどう育てるか。業界を挙げての取り組みが求められています。
※5:「アニメ産業レポート2025」特別編「アニメ制作会社の人材育成の現状と課題」(舛本和也氏執筆)p.110。2025年の金額は同稿で舛本氏の所感として示されたもの。
働く人も、目指す人も――業界の外でも学べる場を
そうした状況の中、AJAでは今、文化庁の委託事業「アニメーション人材育成調査研究事業」に取り組んでいます(※6)。「若手アニメーター等人材育成事業」の後継事業(※7)で、アニメーター志望者を対象としたワークショップを実施する「アニメーションブートキャンプ」と、アニメ業界の知識や技能がオンラインで独学できる「オープン講座」の2つを柱にしています。会社が分かれ、地方やリモートにも働き方が広がる中で、1つのスタジオの外で学べるこうした場の価値は増しているといえるでしょう。
長谷川さんによると、オープン講座は全職種を対象にしつつ、中心に置いているのは「制作」とのことです。
アニメ業界で「制作」と言うとき、通常は「制作進行」を指します。制作進行は、担当する話数のスケジュールを組み、絵コンテ、原画、動画、背景、撮影といった各工程のスタッフに仕事を発注し、上がってきた素材を回収して次の工程へ渡していく――作品が完成して納品されるまでを管理する仕事です。絵を描くクリエイター職ではありませんが、ほぼすべての工程と関わるため、アニメ制作会社に入る非クリエイティブ職の入り口ともされています。ここからデスク、プロデューサーへ進む人もいれば、演出(後述)に転じる人もいます。

「アニメ制作の工程は複雑で、制作現場にいても全体を俯瞰することが難しい面があります。制作進行は全体を見ることが必要ですし、できるだけ多くの職種の人たちにも自分が携わる以外の工程を知ってほしいんです」(長谷川さん)
この論点から講座の中で注目すべきなのが、「アニメーションプロデューサーズ ケーススタディ」です。マッドハウスやMAPPAを創業した丸山正雄さんと、プロダクション・アイジーを創業した石川光久さんという、日本のアニメを支えてきたプロデューサーに、舛本さんとアニメ評論家の藤津亮太さんが質問を重ね、プロデューサーという仕事にどう向き合ってきたのかを引き出していきます。
この講座は当初、アニメーション業界の就業者や就業予定者、就業希望者を対象としていましたが、その後、学生も受講できるようになりました。筆者も当初は業界で働く人向けの講座と考えて視聴を控えていましたが、視聴条件が更新されたことを知り、取材後に3本を視聴しました(丸山さんの第1章は音声のみ)。あわせて5時間を超える語りです。
印象に残った言葉を、いくつか紹介します。
丸山さんは、マッドハウスの監督たちはみんな制作進行からのスタートで、演出になっても出来高のフリーランス契約に切り替えず、社員のままにしたと振り返ります。時間のかかる演出の仕事で、収入が減ることがないようにするためです。そして、結果を出すとは完成させて納品することであり、スケジュールの中なら何をやってもいいが、超えるなら周りを説得するしかない、とも語ります。
石川さんは、全セクションと関わる制作進行の仕事の中で吸収できる人が、デスクやプロデューサーになっていくと話し、監督との関係で一番大事なのは「逃げないこと」だと言います。このように、2人とも制作進行を出発点として語っています。
また、講座の中で藤津さんは、自身がマッドハウス出身の監督たちに取材した際、「社員だったからこそ、単価仕事では避けがちな手間のかかる挑戦ができた」という声を聞いたと紹介しています。
そして、聞き手の舛本さんも含めて共通していたのが、「完成させて納品すること」へのこだわりです。舛本さんは、予算・スケジュール・クオリティという互いに矛盾する3つのバランスを取るのはプロデューサーの感覚であり、その判断は、会社や関わったスタッフが次の仕事を得られるかどうかにも響く、と話していました。
一方、丸山さんが「数学の公式のように、決まった手順どおりにやれば、いいものができるとは思わない」と言えば、石川さんも「人は育てるものではなく、勝手に育つもの。だから、育つ人がいられる場所を作る」と話すように、2人はどちらも「教えて育てる」ことには慎重です。答えを教えるのではなく、問いを重ねて考え方を引き出すこの講座の形式は、教科書にはしにくいものをどう次の世代に手渡すか、という問いへの一つの答えなのかもしれません。
なお、オープン講座は講座ごとの申し込み制で、公開期間は2027年3月31日までです。
※6:文化庁委託事業「令和8年度 アニメーション人材育成調査研究事業」。アニメーションブートキャンプは、同事業の一環として実施されている取り組みの一つ。
※7:文化庁委託事業「若手アニメーター等人材育成事業」:通称「PROJECT A」(2010年度)、「アニメミライ」(2011〜2014年度)、「あにめたまご」(2015年度~2019年度)、「あにめのたね」(2020年度~2024年度)。公募で選ばれた制作会社が、作品制作を通じて若手アニメーターらの人材育成を実施。完成した作品はテレビ放送や劇場公開された。
※8:日本動画協会「アニメ業界キャリアマップ『アニメ創りの世界』」:https://aja.gr.jp/jigyou/ikusei/anime-gyoukai_careermap_animedukurinosekai
アニメは量産型の製造業ではなく「オーダーメイド」
最後に、冒頭の問いに戻ります。会社は増えたのに、なぜ人手不足は解けないのか。長谷川さんはこう説明しました。
「工業製品なら、同じ製品を作るラインを増やせば、その分どんどん作れるようになります。でもアニメは、企画から完成までの工程が1作品ごとに違う。常にオーダーメイドなんですね。だから、人の流動性が必要とされる製造業だと考えてほしい」(長谷川さん)
会社の数を工場のラインの数のように見てしまうと、この業界の人手不足の姿は見えてきません。会社がいくつ増えても、それぞれの現場で作品を形にし、「回す」ことのできる人が増えなければ、「足りない」は解消されないのです。
その「回す」人として、舛本さんが「今のうちにちゃんと育てなきゃいけない」と強調したのが、「演出」と「制作」です。
人材育成というと、原画や動画といった絵を描くアニメーターの育成が思い浮かびがちですし、それは今も欠かせません。ただ、監督のそばで各話の映像の質を担保し、それをスケジュールと予算の中に収める演出と、作品の進行を管理する制作の育成を、舛本さんは急ぐべきだと考えています。
理由は3つあります。制作期間の長期化を食い止める鍵の一つが、この2つの役職であること。業界に入ってから育てるのでは遅いこと。そして学校で教えようにも、カリキュラムの土台となるものがないことです。
とりわけ3つ目の課題は根深いものです。商業アニメのプロとして、演出や制作のマネジメントを教えている専門学校や大学は、ほとんどないのが現状です。「実写には監督コースがあるのに、なぜアニメにはないのか」と舛本さんは問いかけます。
そこでAJAは今年度、日本芸術文化振興会の「クリエイター支援基金」(文化芸術活動基盤強化基金)による新しい事業を立ち上げ、制作や演出を目指す人に向けた「育成の型」づくりに、3年がかりで取り組もうとしています。中でも舛本さんが重視するのが、全工程の発注と素材チェックを担う「処理演出」です。手持ちのアニメーターの人数や力量を見極め、スケジュールに見合うクオリティラインを決める。その役割を、舛本さんは「プロ野球の監督」にたとえます。まずは「演出とは何をする仕事か」を知ってもらうところから始め、3年で技術の基礎までを形にするのが目標とのことです。
働く人や目指す人がスタジオの外で学べる場と、これから作品を「回す」人を育てる仕組み。市場が4兆円を超えた今、その両方が、次の10年のアニメを支える土台になるはずです。


