スマホやノートPCのリチウムイオンバッテリー事故が近年急増 リコール情報や使用法の再確認を

製品評価技術基盤機構が注意を呼びかけています。

[沓澤真二，ねとらぼ]

　経産省所管の独立行政法人、製品評価技術基盤機構（NITE）が、ここ数年急増しているリチウムイオンバッテリーの事故について注意を呼びかけています。

事故で焼けこげたモバイルバッテリー（以下、画像はNITEの資料より）

　NITEに通知された製品事故情報によると、スマートフォンやモバイルバッテリー、ノートPCに搭載されたリチウムイオンバッテリーの事故は2012〜2016年度の5年間で274件。年度別に見ると2012年度は19件、2014年度は48件、2016年度は108件と、年々大幅に増加しています。また、事故全体の約7割が、火災などの拡大被害に至っているとのことです。

年度別の事故発生件数。特にモバイルバッテリーの事故が急増している

事故の大半が火災など拡大被害を引き起こしている

　事故の原因は、製品の不具合によるものが全体の78％（127件）と最多。34％（93件）はリコール対象製品によるもので、回収や交換などが適切に行われていれば削減できた事故といえます。また、3％（4件）とわずかながら、落としたり分解したりといったユーザーの不注意や誤使用で発火したケースもみられます。

事故の78％が製品の問題に起因する

「その他」には形式や事業者等が不明であった製品も含まれているため、リコール製品による事故は数字よりも多い可能性があります

　NITEは「ノートPCをリコール製品と知らずに使い続けた結果、加熱して周辺を焼損する火災が発生」「モバイルバッテリーを就寝中に充電していたら、寝具がかぶさるなどして熱がこもり発火」「ズボンのポケットに入れていたスマホが、転倒の衝撃がもとで異常発熱しやけどを負った」などの事例を紹介。手持ちの製品がリコール対象製品でないか確認のうえ、安全な取り扱いかたを把握して使用するよう注意喚起しています。

事故が自宅外で発生したケースも少なくありません。公共の場では被害が拡大するおそれがあり、特に注意が必要とされています

（沓澤真二）